ファンデリー＜３１３７＞（東マ）は健康食宅配事業を主力として、ヘルスケア総合企業を目指している。健康食宅配会員数が増加基調であり、１９年３月期増収増益予想である。株価は水準を切り下げて年初来安値に接近しているが、売られ過ぎ感を強めている。調整一巡して反発を期待したい。なお７月３１日に第１四半期決算発表を予定している。

■健康食宅配サービスのＭＦＤ事業が主力

　健康食宅配サービスのＭＦＤ（Ｍｅｄｉｃａｌ　Ｆｏｏｄ　Ｄｅｌｉｖｅｒｙ）事業、およびマーケティング事業を展開している。１８年３月期事業別売上高構成比はＭＦＤ事業８９％、マーケティング事業１１％だった。

　ＭＦＤ事業は健康食（冷凍弁当）の通販カタログ「ミールタイム」などを医療機関や調剤薬局などを通じて配布し、顧客（個人）から注文を受けて宅配する。従来の食事宅配サービスと一線を画し、食事コントロールを通じた血液検査結果の数値改善を目指している。管理栄養士・栄養士が顧客の疾病・制限数値・嗜好などに合わせてメニューを選び、定期的に届ける「栄養士おまかせ定期便」も提供している。

　需要拡大に対応してＭＦＤ事業の初の生産拠点となる新工場を建設する。１８年５月に新工場建設用地の取得に関して、取得資産の相手先（スズケン）と売買契約を締結した。１８年８月末に引き渡し、１８年度内に着工、１９年度内に操業予定としている。

■マーケティング事業も展開して収益多様化を推進

　健康食宅配サービスから派生した事業として、食品メーカーなどへの健康食通販カタログ誌面の広告枠販売、食品メーカーなどからの商品サンプリングや健康食レシピ作成の業務受託、健康食レシピサイト運営などのマーケティング事業も展開し、収益源の多様化を推進している。

■ＭＦＤ事業の会員数は増加基調

　ＭＦＤ事業の会員数は、１５年３月期末１５万２７７１人、１６年３月期末１８万２９０５人、１７年３月期末２０万３４４１人、１８年３月期末２２万１７２７人と増加基調である。なお１８年３月期末の定期コース会員数は７９２５人で、１７年３月期末比６４２人増加した。

　全国の医療機関や調剤薬局などの紹介ネットワークを通じた効率的な顧客獲得、専門性の高い栄養士による「ヘルシー食」など多様な健康食の開発やカウンセリングが強みである。１８年３月には紹介ネットワーク数が２万ヶ所を突破（１７年３月期末は１万７５９６ヶ所）した。１件あたり購入単価は６９００円前後で推移している。

　健康食通販カタログ「ミールタイム」の発行部数は、１９年３月発行「ミールタイム２０１９春号」から各号８０万部に増刷（現在は各号７５万部）する。さらなる会員数拡大を目指す。

■１８年３月期増収増益、１９年３月期も増収増益予想

　１９年３月期の非連結業績予想は、売上高が１８年３月期比１０．４％増の３６億５０百万円、営業利益が８．６％増の７億０５百万円、経常利益が６．８％増の６億９６百万円、純利益が６．０％増の４億４５百万円としている。ＭＦＤ事業は健康食宅配会員数が増加基調であり、順調に拡大する。マーケティング事業は高利益率を維持する。７期連続増収増益予想である。

　セグメント別の計画は、ＭＦＤ事業の売上高が９．８％増の３２億２０百万円で営業利益が１２．１％増の７億５３百万円、マーケティング事業の売上高が１５．２％増の４億３０百万円で営業利益が９．８％増の３億０６百万円としている。新工場建設に向けた投資を推進する。

　なおＭＦＤ事業はおせち料理などで１２月の売上高が増加する季節要因がある。マーケティング事業は業務受託売上が下期偏重だったが、徐々に平準化が進んでいる。利益配分については、事業規模や収益が安定成長段階に入ったと判断された時点で、配当による株主への利益還元に努めるとしている。

■２３年３月期営業利益２０億円目指す、中期的に収益拡大基調

　１８年２月に１９年３月期を初年度とする中期経営計画「ｗｉｌｌ２０２２」を策定した。

　団塊の世代の先頭である１９４７年生まれが７５歳となり、本格的なひとり暮らし社会が始まる２０２２年に向けて、目標値には２３年３月期売上高１００億円、営業利益２０億円、営業利益率２０％を掲げている。セグメント別目標は、ＭＦＤ事業が売上高９１億円、営業利益２０億円、マーケティング事業が売上高６億円、営業利益４億円、新設予定のメディア事業が売上高３億円、営業利益２億円、営業利益調整の全社費用６億円としている。

　ＭＦＤ事業では、ＳＰＡ（製造小売業）モデルへの事業構造転換を推進し、圧倒的ＮＯ．１の健康食ブランドの確立を目指す。マーケティング事業では、医療機関リコメンドサンプリングを成長ドライバーとして大型契約獲得を推進し、商品力を高めてＴＶＣＭと競争できるサービス提供を目指す。新設予定のメディア事業では、ポイント家電を軸に自社の強みを活かした新事業を創出し、第３の収益柱を目指す。

　一人暮らし高齢者の増加、生活習慣病患者や食事制限対象者などの増加を背景として健康食宅配市場は拡大基調が予想される。従来の食事宅配サービスと一線を画した健康食メニュー開発力などを武器として、中期的に収益拡大基調だろう。

■株価は売られ過ぎ感

　株価は４月の上場来高値２４１３円から反落して水準を切り下げている。７月４日には１４４８円まで下押して、２月の年初来安値１４１５円に接近している。ただし売られ過ぎ感を強めている。

　７月４日の終値１４６４円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ６９円９３銭で算出）は約２１倍、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ３５８円０３銭で算出）は約４．１倍である。時価総額は約９３億円である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線に対するマイナス乖離率が１０％を超えて売られ過ぎ感を強めている。調整一巡して反発を期待したい。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）