（決算速報）
　ファンデリー＜３１３７＞（東証グロース）は１月３０日に２６年３月期第３四半期累計の業績（非連結）を発表した。各利益は黒字転換した。ＭＦＤ事業とＣＩＤ事業の収益性が改善したほか、マーケティング事業が大幅伸長した。収益構造改革が着実に進展した。そして通期黒字転換予想を据え置いた。ＭＦＤ事業はミールタイム価格改定効果、ＣＩＤ事業はリテール販売拡大と価格改定効果、マーケティング事業は受注拡大を見込んでいる。第３四半期累計の各利益が通期予想を超過達成したことを勘案すれば、通期利益予想に上振れの可能性がありそうだ。積極的な事業展開で収益改善基調を期待したい。株価はやや上値の重い形だが、一方では徐々に下値を切り上げている。週足チャートで見ると１３週移動平均線に続いて２６週移動平均線を回復した。基調転換を確認した形だ。出直りを期待したい。

■２６年３月期３Ｑ累計黒字転換、通期上振れの可能性

　２６年３月期第３四半期累計の業績（非連結）は、売上高が前年同期比４．９％増の１９億６０百万円、営業利益が９７百万円（前年同期は８９百万円の損失）、経常利益が５５百万円（同１億２５百万円の損失）、四半期純利益が５４百万円（同１億２６百万円の損失）だった。

　増収で黒字転換した。ＭＦＤ事業とＣＩＤ事業の収益性が改善したほか、マーケティング事業が大幅伸長した。収益構造改革が着実に進展した。

　ＭＦＤ事業は、売上高が２．９％増の１５億４５百万円、営業利益（全社費用等調整前）が１１．８％増の２億４７百万円だった。価格改定効果により収益性が改善した。第３四半期の定期コース会員数は前年同期比２４２人減少の５７３３人、アクティブ会員数（過去１年以内に１回以上購入した会員数）は７３６人減の２万５０６６人、月間ＡＲＰＵ（「月間売上高÷月内に１回以上購入した会員数」の３ヶ月平均）は７９０円増の１万６３５１円だった。ＡＲＰＵはおせちの販売により上昇した。紹介ネットワーク数は９４７箇所減少して１万８６１３箇所となった。

　ＣＩＤ事業は売上高（セグメント間の内部売上高含む）が６６．２％増の１億８１百万円、営業利益が１億８９百万円の損失（前年同期は２億９０百万円の損失）だった。小売店向け卸売上の増加、セグメント間取引量の増加により収益性が改善した。

　マーケティング事業は、健康食品通販カタログ「ミールタイム」および「ミールタイム　ファーマ」の２誌による広告枠の販売、紹介ネットワークを活用した業務受託を展開している。売上高は１１．４％増の３億２３百万円、営業利益は２１．５％増の２億４２百万円だった。

　全社ベースの業績を四半期別に見ると、第１四半期は売上高が６億２２百万円で営業利益が４百万円、第２四半期は売上高が６億４９百万円で営業利益が３７百万円、第３四半期は売上高が６億８９百万円で営業利益が５４百万円だった。

　通期の業績（非連結）予想は据え置いて売上高が前期比２１．５％増の２９億９２百万円、営業利益が８６百万円（前期は１億３３百万円の損失）、経常利益が２８百万円（同１億８２百万円の損失）、当期純利益が２６百万円（同１億８３百万円の損失）としている。

　セグメント別の計画は、ＭＦＤ事業の売上高が１０．０％増の２１億６７百万円で営業利益（全社費用等調整前）が９．５％増の３億１８百万円、ＣＩＤ事業の売上高（セグメント間の内部売上高含む）が１５４．２％増の３億９８百万円で営業利益が２億８５百万円の損失（２５年３月期は３億８９百万円の損失）、マーケティング事業の売上高が３２．９％増の５億２０百万円で営業利益が４２．９％増の３億８５百万円としている。

　大幅増収・黒字転換予想である。ＭＦＤ事業はミールタイム価格改定効果（米を使用している商品を中心に２５年６月１日注文分より改定）などにより増収増益を見込む。ＣＩＤ事業はリテール販売拡大と価格改定効果（ＥＣサイト向け商品は２５年７月１日受注分より、小売店向け商品は２５年９月１日納品分より、すべてのカテゴリを対象に平均１１．３％の値上げ）により損失縮小を見込む。マーケティング事業は下期に多数の受注を見込んでいる。

　第３四半期累計の各利益が通期予想を超過達成したことを勘案すれば、通期利益予想に上振れの可能性がありそうだ。積極的な事業展開で収益改善基調を期待したい。

■株価は下値切り上げ

　株価（１株当たり数値は２５年１０月１日付の株式２分割後）はやや上値の重い形だが、一方では徐々に下値を切り上げている。週足チャートで見ると１３週移動平均線に続いて２６週移動平均線を回復した。基調転換を確認した形だ。出直りを期待したい。１月３０日の終値は２３５円、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ２円１２銭で算出）は約１１１倍、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ１７円５２銭で算出）は約１３倍、そして時価総額は約３０億円である。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）