クリナップの19年3月期1Q赤字に対するネガティブ反応限定的、通期大幅増益予想

日インタビュ新聞ロゴ

 クリナップ<7955>(東1)はシステムキッチンの大手で、システムバスルームも展開している。19年3月期第1四半期は減収で、各利益とも赤字だった。通期は新製品拡販などで大幅増益予想としている。株価は安値圏だが、第1四半期赤字に対するネガティブ反応が限定的だった。反発を期待したい。

■システムキッチン大手でシステムバスルームも展開

 システムキッチンの大手である。厨房部門(システムキッチン)を主力として、浴槽・洗面部門(システムバスルーム・洗面化粧台)も展開している。収益は新設住宅着工件数やリフォーム需要の影響を受けやすい特性がある。

 18年3月期の部門別売上構成比は厨房部門78%、浴槽・洗面部門16%、その他6%である。販売ルート別売上構成比(単体ベース)は一般ルート(工務店・リフォーム)79%、ハウスメーカー16%、直需(マンション)5%である。

 中期経営計画(18年~20年)ではビジョンに「暮らし価値創造企業Cleanupへの変革」を掲げた。具体的な重点施策として、高級・超高級市場への本格参入に向けた商品ラインナップの変革、富裕層ビジネスの本格展開、シェア回復に向けたフラッグシップモデルの刷新、ショールームにおける価値提供の強化、アジア諸国向けステンレスキャビネットの本格展開、新たな販売チャネルとしてのECビジネス立ち上げなどを推進する。
■19年3月期1Qは減収で赤字だが、通期大幅増益予想

 19年3月期の連結業績予想は、売上高が18年3月期比3.4%増の1110億円、営業利益が2.5倍の10億円、経常利益が2.3倍の9億50百万円、純利益が8.1倍の4億円としている。配当予想は18年3月期と同額の年間20円(第2四半期末10円、期末10円)で、予想配当性向は183.0%となる。

 第1四半期は、売上高が前年同期比6.4%減の248億56百万円、営業利益が2億11百万円の赤字(前年同期は3億87百万円の黒字)、経常利益が1億38百万円の赤字(同4億42百万円の黒字)、純利益が1億83百万円の赤字(同1億82百万円の黒字)だった。新設住宅着工戸数やリフォーム市場の伸び悩みで。厨房部門が8.2%減収、浴槽・洗面部門が1.0%減収と低調に推移し、各利益とも赤字となった。

 通期ベースでは、18年2月発売システムキッチン「セントロ」や、17年9月発売システムバスルーム「ユアシス」などを中心に売上拡大を図り、全社的なコスト削減も推進して大幅増益予想としている。収益改善を期待したい。

■株価は1Q赤字に対するネガティブ反応限定的

 株価は安値圏だが、3月の年初来安値771円を割り込むことなく推移している。第1四半期赤字に対するネガティブ反応は限定的のようだ。

 8月7日の終値は796円で、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS10円93銭で算出)は約73倍、今期予想配当利回り(会社予想の年間20円で算出)は約2.5%、前期実績連結PBR(前期実績連結BPS1430円36銭で算出)は約0.6倍、時価総額は約298億円である。

 週足チャートで見ると770円近辺が下値支持線の形だ。反発を期待したい。(日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■「ちきゅう」を投入、令和8年1月から2月にかけて実証  内閣府戦略的イノベーション創造プログラム…
  2. ■人工知能基本計画が始動、利活用から開発への循環促進、世界最先端のAI国家を標榜  政府は12月2…
  3. ■222社分析で売上2兆円台復帰、利益は1,435億580万円へ倍増  東京商工リサーチ(TSR)…
2026年2月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
232425262728  

ピックアップ記事

  1. ■総選挙後に本番、米・卵関連株など食料品銘柄に再評価期待  消費税減税をめぐる関連株の動向が、過去…
  2. ■円安・円高が日替わり、内外市場で一波乱二波乱の可能性  内外のマーケットが激動含みである。これが…
  3. ■地方銀行:収益改善、昨年11月の業績上方修正が寄与  昨年来高値更新銘柄の1割超を占める銀行株は…
  4. ■超短期決戦の総選挙で市場動向が政治判断に影響  いよいよ衆議院議員選挙だ。みょう27日に公示され…
  5. ■AI以外に目を向けよ、割安株に潜む上昇機会  1980年代のバブル相場では、産業構造改革で「軽薄…
  6. ■利上げと解散総選挙、日本経済の分岐点迫る  今週は、運命の1月22日、23日が控えている。1月2…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る