太平洋工業＜７２５０＞（東１）は、ミニゴールデンクロス（ＧＣ）を示現。２０１６年３月期業績予想に対する期待感があるほか、割安感があり上昇基調を強めると期待されることから注目したい。

同社は、自動車部品、家電製品、電子機器製品等の製造ならびに販売を行っている。国内の自動車メーカー及び自動車部品メーカー、国内のタイヤメーカー、国内の家電メーカーが主な取引先となっている。「トップクラスのグローカルな部品メーカー」をめざすため、「技術と海外」「ものづくりは人づくり」「ＣＳＲと環境保全」をキーワードに、前回の中期経営計画「ＯＣＥＡＮ－１５」では「守りから攻め」へ転じ、 積極的な拠点展開と投資を行ってきたが、昨年１０月末に立案した中期経営計画「ＯＣＥＡＮ－１８」では、 これまでの投資の成果を刈り取りつつ、将来の飛躍に向けた成長基盤の構築に注力している。

今２０１５年３月期業績予想は、売上高が９７５億円（前期比６．０％増）、営業利益が６８億円（同２３．６％増）、経常利益が８４億円（同１８．９％増）、純利益が６０円（同３０．８％増）で３期連続最高益更新を見込んでいる。年間配当は１６円（第四半期末円増）を予定。前回の中計「ＯＣＥＡＮ－１５」で掲げた、１６年３月期売上９５０億円、経常利益率６％台、海外売上高比率４０％以上の目標は１年前倒しで達成できる見通し。

「ＯＣＥＡＮ－１８」では、最終年度となる１９年３月期は、売上高１１００億円（１４年３月期実績９１９億円）、経常利益率８％台（同７．７％）、海外売上高比率５０％以上（同４２％）、総資産回転率１．０５回転以上（同０．８６回転）を目標に掲げている。

株価は、３月３日に昨年来の高値１０４５円と買われた後、同９日安値９７５円、同１６日安値９７６円と売り直されて目先の下値を確認し上昇している。市場では同社が持続可能な社会の構築に向けて、より多くのステークホルダー（顧客をはじめ、株主、取引先、地域社会、従業員など、同社を取り巻く多様な利害関係者）との双方向コミュニケーションの充実を図るため、２０１０年１２月に「太平洋工業ＣＳＲ方針」を策定。ＣＳＲ活動を最重要課題と捉え、その実現に向けて取り組んでいることを評価し、高値圏で頑強な動きとなっている。２０１６年３月期業績予想は中期経営計画「ＯＣＥＡＮ－１８」に沿った数値目標となることが想定されることから、２７日の権利落ち以降も上昇基調を強める可能性が高い。今期予想ＰＥＲ１１倍台・ＰＢＲ０．８３倍と割安感があり、９０年３月１２日につけた上場来高値１３４０円奪回も視野に入ろう。（Ｎ）