◆「未病領域」の医療データベース事業にも進出、まずは乳がん分野から

　メディカル・データ・ビジョン（ＭＤＶ）＜３９０２＞（東１）は２５日、健診・検診領域を手始めに、未病領域のデータ取得に着手すると発表した。まずは、乳がん領域から始めるとし、全国で唯一、乳がんにおける「特定領域がん診療連携拠点病院」に指定されている相良病院（鹿児島市）、などを傘下に持つ、さがらウイメンズヘルスケアグループ（相良吉昭代表）と提携して事業を推進する。

新会社「ＭＤＶチェックアップ株式会社」（東京都千代田区）をメディカル・データ・ビジョン１００％出資で１０月に設立し、同月中旬から、健診・検診センター向けのシステム「けんしんＢＯＸ」を提供するとともに、データ集積に着手する。

　これにより、メディカル・データ・ビジョンは、現在主軸にしている病院から収集したDPCデータをベースとした「診療データベース」だけでなく、健康診断やがん検診などに基づいた「未病データベース」の分野に拡大することになる。

　診療データベースの直近の規模は約２４５３万人分（２０１８年８月末現在）となり、国民５人に１人に相当する。「疾病」と「未病」、両方の領域の情報を複合的に集積することで、より多様な医療ビッグデータの利活用が期待できる。

◆健診・検診で異常所見があった場合、医療機関への適切な受診などサポート

　同時に、健診・検診で異常所見のあった人などをサポートする「ＳＣＡＰＯ（スキャポ）」サービスを、メディカル・データ・ビジョンの子会社、Ｄｏｃｔｏｒｂｏｏｋ（東京都千代田区、ドクターブック社）を通じて１０月中旬に開始するとした。健診・検診を受けた人は、自身が診療情報を管理・閲覧できる「カルテコ」上で、その結果を見られる。異常所見がついたものの病院になかなか行けない人は、「カルテコ」のデータを利用して、「ＳＣＡＰＯ」上で専門医のアドバイスを受けられる。
メディカル・データ・ビジョンは、今回提携した相良病院と連携し、最新鋭の乳がん検診車を全国に派遣してデータ集積するとともに、乳がん領域のアドバイス提供を開始する。

　健診（検診）を受けた人のうち、厚生労働省の２０１７年の定期健康診断実施結果によると、異常の所見があった人（有所見者）の割合は５４．１％となり、２００８年に初めて５割を超えて以来、上昇を続けているにもかかわらず、実際に病院で受診してもらう人の割合は、総じて３割前後にとどまるのが現状だとされている
　
　メディカル・データ・ビジョンの岩崎博之社長は、「早期受診によって重症化を予防し、がん検診で結果的に偽陽性だった人などの精神的な不安を少しでも取り除き、データを積極的に活用することで、まずは個人単位の負担を減らし、ひいては国民医療費の削減も実現できれば、当社が掲げる『患者・国民メリットの創出』という経営理念にも合致することになる」とした。（ＨＣ）