ピックルスコーポレーション＜２９２５＞（東１）は漬物・キムチ製品の最大手である。主力の「ご飯がススム　キムチ」ブランド力が向上し、惣菜分野やＥＣサイトへの展開も加速している。２月６日にはＢｔｏＣ事業強化に向けて、グループ商品を活用した外食・小売事業への参入（事業開始２０年春頃予定）を発表した。１９年２月期２桁営業・経常増益予想である。第３四半期累計の進捗率が順調であり、通期予想に上振れ余地がありそうだ。株価は戻り高値圏から反落したが、調整一巡して出直りを期待したい。

■漬物製品の最大手で「ご飯がススム　キムチ」ブランド力向上

　漬物・キムチ製品の最大手である。主力の「ご飯がススム　キムチ」シリーズのブランド力向上とともに収益力が大幅に向上し、さらに新製品の積極投入、成長市場である惣菜製品の強化などを推進している。セブン＆アイ・ホールディングス＜３３８２＞など大手量販店・コンビニが主要取引先である。

　１８年２月期の品目別売上構成比は製品６１．４％（浅漬・キムチ４２．８％、惣菜１６．２％、ふる漬２．４％）および商品３８．６％で、販路別売上構成比は量販店・問屋等７１．８％、コンビニ１３．０％、外食・その他１５．２％である。

　関西地区の生産体制を強化するため１７年１２月手柄食品（兵庫県姫路市）を子会社化した。また九州地区で事業拡大するためピックルスコーポレーション西日本の佐賀工場が１８年４月稼働した。

　新たな販売チャネルとして１８年４月、ピーネ１２乳酸菌活用した商品のＥＣサイト「ピーネオンラインショップ」と、国産・化学調味料不使用にこだわった漬物のＥＣサイト「八幡屋オンラインショップ」を開設した。

　２月６日にはＢｔｏＣ事業強化に向けて外食・小売事業への参入を発表した。子会社ＯＨ（仮称）を１９年３月１日付で設立し、グループ商品を活用した外食（レストラン・カフェ）事業および小売（漬物・甘酒・調味料等の販売）事業を行う。埼玉県飯能市（予定）に施設を建設し、事業開始は２０年春頃を予定している。

■１９年２月期２桁営業・経常増益予想、３Ｑ累計順調で通期上振れ余地

　１９年２月期連結業績予想は売上高が１８年２月期比７．４％増の４０３億８６百万円、営業利益が１５．０％増の１３億０１百万円、経常利益が１４．６％増の１４億１３百万円、純利益が３．５％減の８億４１百万円としている。配当予想は１８年２月期と同額の年間２５円（期末一括）としている。１８年２月期には記念配当３円を含んでいるため普通配当ベースでは３円増配となる。予想配当性向は１９．０％となる。

　主力製品の増収基調に変化はなく、ピックルスコーポレーション西日本・佐賀工場の稼働、子会社化した手柄食品も寄与する。販管費の増加を吸収して２桁営業・経常増益予想である。品目別売上高計画は、製品が９．０％増の２５１億７５百万円（浅漬・キムチが７．２％増の１７２億３９百万円、惣菜が１４．６％増の６９億７９百万円、ふる漬が３．９％増の９億５７百万円％）、商品が４．８％増の１５２億１０百万円としている。

　第３四半期累計は、売上高が前年同期比１０．１％増の３０９億８４百万円、営業利益が５．９％増の１１億６０百万円、経常利益が８．７％増の１２億７７百万円、純利益が２．３％減の７億５８百万円だった。売上面では主力の「ご飯がススム　キムチ」シリーズを中心とするキムチ製品の販売が好調に推移し、手柄食品を子会社化した効果も寄与した。コスト面では天候による原料高騰や、ピックルスコーポレーション西日本・佐賀工場新設の影響があったが、増収効果で吸収した。純利益は固定資産処分損の増加や法人税等の増加で微減益だった。

　第３四半期累計の進捗率は売上高７６．７％、営業利益８９．２％と順調である。原料の野菜価格が安定して通期予想に上振れ余地がありそうだ。

■中期的に収益拡大基調

　中期目標は２１年２月期売上高４５０億円、営業利益１５億７０百万円、経常利益１６億８０百万円、純利益１０億０８百万円としている。設備投資はピックルスコーポレーション西日本・佐賀工場の稼働、既存工場の増床・更新など、１９年２月期からの３年間で４９億６６百万円を計画している。

　キムチ製品や惣菜製品など製品開発の強化、近畿・中国・四国・九州への販売エリア拡大、ドラッグストアや配食事業など新規販売先の拡大、新規事業であるＥＣサイト（ピーネ、八幡屋）や外食・小売事業などを推進する。天候不順による野菜価格の高騰がリスク要因だが、中期的に収益拡大基調が期待される。

■株価は調整一巡して出直り期待

　株価は戻り高値圏から反落して上値を切り下げる形となったが、調整一巡して出直りを期待したい。２月６日の終値は２０２３円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１３１円５３銭で算出）は約１５倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間２５円で算出）は約１．２％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ１７３３円０７銭で算出）は約１．２倍、時価総額は約１２９億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）