ファンデリー＜３１３７＞（東マ）は健康食宅配事業を主力として、ヘルスケア総合企業を目指している。健康食宅配会員数が増加基調であり、２０年３月期は新工場も寄与して大幅増収増益予想である。収益拡大を期待したい。株価は８月の直近安値圏から切り返している。戻りを試す展開を期待したい。なお１０月３１日に第２四半期決算発表を予定している。

■健康食宅配サービスのＭＦＤ事業が主力

　健康食宅配サービスのＭＦＤ（Ｍｅｄｉｃａｌ　Ｆｏｏｄ　Ｄｅｌｉｖｅｒｙ）事業を主力として、マーケティング事業も展開している。１９年３月期事業別売上高構成比はＭＦＤ事業８８％、マーケティング事業１２％だった。

　ＭＦＤ事業は健康食（冷凍弁当）の通販カタログ「ミールタイム」などを医療機関や調剤薬局などを通じて配布し、顧客（個人）から注文を受けて宅配する。従来の食事宅配サービスと一線を画し、食事コントロールを通じた血液検査結果の数値改善を目指している。管理栄養士・栄養士が顧客の疾病・制限数値・嗜好などに合わせてメニューを選び、定期的に届ける「栄養士おまかせ定期便」も提供している。

　健康食宅配サービスから派生した事業として、食品メーカーなどへの健康食通販カタログ誌面の広告枠販売、食品メーカーなどからの商品サンプリングや健康食レシピ作成の業務受託、健康食レシピサイト運営などのマーケティング事業も展開し、収益源の多様化を推進している。

　ＭＦＤ事業では、おせち料理などで１２月の売上高が増加する季節要因がある。またマーケティング事業では業務受託売上が下期偏重だったが、徐々に平準化が進んでいる。

　なお需要拡大に対応して、ＭＦＤ事業の初の生産拠点となる新工場を建設（２０年３月期中に操業予定）する。事業構造をＳＰＡ（製造小売業）モデルへ転換し、品質向上を目指す。

■ＭＦＤ事業の会員数は増加基調

　ＭＦＤ事業の会員数は、１５年３月期末１５万２７７１人、１６年３月期末１８万２９０５人、１７年３月期末２０万３４４１人、１８年３月期末２２万１７２７人、１９年３月期末２４万４６５１人と増加基調である。１９年３月期末の定期コース会員数は８１６２人で、１８年３月期末比２３７人増加した。１件あたり購入単価は概ね７０００円前後で推移している。

　全国の医療機関や調剤薬局など２万ヶ所以上の紹介ネットワークを通じた効率的な顧客獲得、専門性の高い栄養士による「ヘルシー食」など多様な健康食の開発やカウンセリングが強みである。

■２０年３月期大幅増収増益予想

　２０年３月期の非連結業績予想は、売上高が１９年３月期比４１．５％増の４８億０２百万円、営業利益が３１．０％増の９億３４百万円、経常利益が１２．０％増の７億８３百万円、純利益が１３．５％増の５億０１百万円としている。配当予想は年間３円（期末一括）としている。初配当で予想配当性向は３．８％となる。

　ＭＦＤ事業の健康食宅配会員数が増加基調であり、第４四半期に新工場が稼働して寄与する。セグメント別の計画は、ＭＦＤ事業の売上高が４５．９％増の４３億４２百万円で営業利益が３３．２％増の９億８７百万円、マーケティング事業の売上高が９．８％増の４億６０百万円で営業利益が４．０％増の３億２２百万円としている。なお営業外費用で新工場稼働に伴う初期費用の発生を見込んでいる。

　第１四半期は、売上高が前年同期比１０．９％増の９億０８百万円で、営業利益が１２．３％増の１億６９百万円、経常利益が１２．４％増の１億６９百万円、純利益が１２．３％増の１億０７百万円だった。

　ＭＦＤ事業は会員数が順調に増加して１８．５％増収、マーケティング事業は業務委託売上が拡大して２２．４％増収と、いずれも好調に推移した。ＭＦＤ事業の会員数は１０．７％増の２４万９９７９人、定期コース会員数は８．３％増の８８１９人となった。

　第１四半期の進捗率は売上高１８．９％、営業利益１８．１％と低水準の形だが、第４四半期に新工場が稼働して寄与する。収益拡大を期待したい。

■２３年３月期営業利益２０億円目標

　中期経営計画「ｗｉｌｌ２０２２」では目標値に２３年３月期売上高１００億円、営業利益２０億円、営業利益率２０％を掲げている。セグメント別目標は、ＭＦＤ事業が売上高９１億円、営業利益２０億円、マーケティング事業が売上高６億円、営業利益４億円、新設予定のメディア事業が売上高３億円、営業利益２億円、営業利益調整の全社費用６億円としている。

　ＭＦＤ事業では、ＳＰＡ（製造小売業）モデルへの事業構造転換を推進し、圧倒的ＮＯ．１の健康食ブランドの確立を目指す。マーケティング事業では、医療機関リコメンドサンプリングを成長ドライバーとして大型契約獲得を推進し、商品力を高めてＴＶＣＭと競争できるサービス提供を目指す。新設予定のメディア事業では、ポイント家電を軸に自社の強みを活かした新事業を創出し、第３の収益柱を目指す。

　一人暮らし高齢者の増加、生活習慣病患者や食事制限対象者などの増加を背景として、健康食宅配市場の拡大が予想される。従来の食事宅配サービスと一線を画した健康食メニュー開発力などを武器として、中期的に収益拡大基調が期待される。

■株価は戻り試す

　株価は８月の直近安値圏から切り返している。戻りを試す展開を期待したい。１０月２日の終値は１４６０円、今期予想ＰＥＲ（会社予想ＥＰＳ７８円５２銭で算出）は約１９倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間３円で算出）は約０．２％、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ４２６円８５銭で算出）は約３．４倍、時価総額は約９４億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）