【株式市場】NY大幅反発を受け日経平均は一時494円高まで下げ大幅反発基調

株式市場 証券取引所

◆日経平均は2万7523円75銭(135円59銭高)、TOPIXは1905.61ポイント(16.72ポイント高)、出来高概算(東証1部)は4億7420万株

 7月21日(水)前場の東京株式市場は、NY株の大幅反発を受け、日本製鉄<5401>(東1)や日本郵船<9101>(東1)が米景気関連との見方で再び出直り、半導体関連株なども反発した。日経平均は358円高で始まり、午前10時にかけて494円27銭高(2万7882円43銭)まで上げ、東京オリンピック期間中の交通規制などによる経済鈍化の見方もあり前引けは上げ幅を縮めたが大幅反発基調となった。

 ピックルスコーポレーション<2925>(東1)がSMBC日興証券による投資判断の開始など好感されて活況高。NOK<7240>(東1)とイーグル工<6486>(東1)は業績予想の増額などが好感され急伸。バイク王&カンパニー<3377>(東2)は全体相場の反発により業績好調を買う相場が再燃とされ再び高値を更新。ビープラッツ<4381>(東マ)はトヨタファイナンスへの製品採用などが材料視され急伸。明豊エンタ<8927>(JQS)は業績予想の増額など好感され急伸。

 新規上場のランドネット<2991>(JQS)は10時8分に公開価格3830円の39%高の5320円で初値をつけ、高値は5890円、前引けは4580円。

 東証1部の出来高概算は4億7420万株、売買代金は1兆1063億円。1部上場2191銘柄のうち、値上がり銘柄数は1823銘柄、値下がり銘柄数は272銘柄。

 また、東証33業種別指数は31業種が上げ、海運、金属製品、輸送用機器、ゴム製品、非鉄金属、保険、建設、ガラス土石、などが高い。(HC)(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■「ちきゅう」を投入、令和8年1月から2月にかけて実証  内閣府戦略的イノベーション創造プログラム…
  2. ■人工知能基本計画が始動、利活用から開発への循環促進、世界最先端のAI国家を標榜  政府は12月2…
  3. ■222社分析で売上2兆円台復帰、利益は1,435億580万円へ倍増  東京商工リサーチ(TSR)…
2026年2月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
232425262728  

ピックアップ記事

  1. ■総選挙後に本番、米・卵関連株など食料品銘柄に再評価期待  消費税減税をめぐる関連株の動向が、過去…
  2. ■円安・円高が日替わり、内外市場で一波乱二波乱の可能性  内外のマーケットが激動含みである。これが…
  3. ■地方銀行:収益改善、昨年11月の業績上方修正が寄与  昨年来高値更新銘柄の1割超を占める銀行株は…
  4. ■超短期決戦の総選挙で市場動向が政治判断に影響  いよいよ衆議院議員選挙だ。みょう27日に公示され…
  5. ■AI以外に目を向けよ、割安株に潜む上昇機会  1980年代のバブル相場では、産業構造改革で「軽薄…
  6. ■利上げと解散総選挙、日本経済の分岐点迫る  今週は、運命の1月22日、23日が控えている。1月2…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る