日本郵船＜９１０１＞（東１）は、今３月期業績のすでに２回目の上方修正と年間７００円への増配を発表し、上場来高値８５７０円まで急騰して７１７０円安値まで調整したが、前週末には再び最高値を窺った。配当利回りが、８％台央と東証第１部配当利回りランキングのトップで、ＰＥＲも、わずか２倍台と超割安となっていることがベースとなっている。今週の当特集では、全員参加型の日本郵船にならってというのは畏多いものの、９月末に株式分割の権利付き最終日を迎える銘柄に注目することにした。

■業績上方修正、増配、「ウイズ・コロナ」人気拡大のケースも

　株式分割にプラスα付きの中小型株の代表株は、グローブライド＜７９９０＞（東１）だろう。コロナ禍のなか「三密」回避のアウトドアスポーツの需要拡大とともにフィッシング用品、ゴルフ用品が好調に推移し、前期に続いて今３月期業績を上方修正し、年間配当を８０円（前期実績７０円）と連続増配幅を拡大させるからだ。株価は、「ウイズ・コロナ」株人気で年初来高値まで買い進まれスピード調整局面にあるが、まだＰＥＲは１１倍台と割安だからだ。

　同じように業績上方修正の「プラスα」銘柄では、データホライゾン＜３６２８＞（東マ）、太陽ホールディングス＜４６２６＞（東１）、ホソカワミクロン＜６２７７＞（東１）、扶桑電通＜７５０５＞（東２）が上げられる。データホライゾンは、新興市場株だけにＰＥＲ評価は割高だが、増配付きであり、また扶桑電通は、今９月期業績を２回も上方修正し、安定配当４０円を継続方針だが、期末に向け業績連動配当の特別配当の上乗せの可能性も残している。

■自己株式取得、実質増配、優待制度新設などの評価材料付随銘柄も

　一方、上記５銘柄のようなフルセットの株式分割ではないものの、株式分割と自己株式取得、実質増配、優待制度拡充などを同時発表した割安株もある。四電工＜１９３９＞（東１）は、分割勘案で年間１４０円への実質増配を発表し配当利回りは４．２％となる。石原ケミカル＜４４６２＞（東１）は、分割発表前に２２５６円で自己株式立会外買い付けを実施した。またブシロード＜７８０３＞（東マ）は、分割と同時に自己株式取得と株主優待制度の新設を発表した。ピー・シー・エー＜９６２９＞（東１）は、分割と同時に実質増配を発表し、さらに第１四半期に計上した有価証券売却益７億３７００万円は今３月期業績に織り込まず影響を精査中としただけに期中での業績の上方修正の目も残る。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）