ＯＡＴアグリオ＜４９７９＞（東２）は、経営の効率化・迅速化を図る目的で、２０１０年９月２８日に大塚化学株式会社からＭＢＯ（マネジメント　バイ　アウト）により分離独立した会社。

これまで農薬や肥料、あるいは独自の栽培システムなどを開発・製造・販売する過程で、作物の増収に寄与する「食糧増産技術」（アグリテクノロジー）としての総合的かつ包括的な技術の開発と体系化に取り組んできたが、この技術・ノウハウの蓄積を基礎に、今後、”新たな食糧増産技術”の開発を加速させているほか、３つのコア技術である、『防除技術』、『施肥灌水技術』、『バイオスティミュラント』をコアコンピタンスとして世界の食糧増産に貢献できる製品の開発販売を行っている。

今２０１５年１２月期第１四半期業績実績は、売上高が４９億５９００万円（前年同期比７．３％減）、営業利益が１２億５５００万円（同０．１％増）、経常利益が１２億５１０００万円（同０．３％減）、純利益が８億２１００万円（同０．３％増）に着地。

通期業績予想は、売上高が１１７億６２００万円（前期比３．１％増）、営業利益が７億円（同５．５％増）、経常利益が６億７３００万円（同３．１％増）、純利益が４億３３００万円（同２４．３％増）を見込んでいる。年間配当は、２７．５円を予定している。

第１四半期（１－３月）は農薬分野において、昨年の消費税率引き上げ前の駆け込み需要の反動が大きく影響したほか、国内農薬登録制度の変更により、殺虫剤「オンコル」の売上高が減少。海外における販売は、北米及び南米向けの出荷量が好調に推移したほか、円安の影響もあり大幅に売上高は増加。また、肥料・バイオスティミュラント分野においては、農薬分野と同様に昨年の消費税率引き上げ前の駆け込み需要の反動が大きく影響したほか、「アトニック」が、主力の東南アジア市場での在庫調整の影響で第２四半期以降の出荷となることが響き全体としては売上は減少したが、営業利益は前年同期の水準を確保しており、通期利益予想は達成できる見通し。

株価は、昨年６月につけた高値２３１２．５円から同１０月安値９８３円まで調整を挟んで５月１４日高値１３９９円と上昇。その後、１４００円どころを上値にモミ合っているが、１２５０円割れを下値として確認。６月末の１対２の株式分割実施に伴う処分売りは一巡した感があり、底堅い動きになると予想する。環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）妥結が事業拡大につながる可能性があり、日柄調整が進めば、レンジ上限突破から上値を試す展開が期待されそうだ。