日本特殊陶業＜５３３４＞（東１）は、前日８日に５５円安の１７８９円と３営業日続落して引け、昨年１０月１９日以来４カ月半ぶりの安値と売られた。日経平均株価が、４３０円安と大幅に３日続落し、１年４カ月ぶりの安値となったことから、今年２月１０日に昨年来高値２２４６円まで買い進まれていた同社株にも手仕舞い売りが増勢となった。ただ取引時間中には１８５１円高値をつける場面もあり、今年１月３１日に発表した今２０２２年３月期業績の再上方修正、配当の再増配、自己株式取得の株高支援の３点セットが買い手掛かりとなった。低ＰＥＲ・ＰＢＲ、高配当利回りのファンダメンタルズはもちろん、テクニカル的にも２５日移動平均線から１４％超もマイナスかい離し売られ過ぎを示唆しており、安値場面は突っ込み買いも一法となりそうだ。

■自動車補修用部品が続伸し半導体製造装置用部品も好調推移

　同社の今３月期業績は、第２四半期（２Ｑ）累計業績と３月期通期業績を合わせて３回上方修正されている。今年１月の今期通期業績の２回目の上方修正は、昨年１０月の上方修正値より売り上げを７０億円、営業利益を１２５億円、経常利益を１５５億円、純利益を１１２億円それぞれ引き上げ、売り上げ４８９０億円（前期比１４．４％増）、営業利益８１０億円（同７０．９％増）、経常利益８３０億円（同５９．６％増）、純利益６００億円（同５６．４％増）と見込み、純利益は、前期の過去最高を連続更新する。自動車部品では、利益率の高い補修用部品が続伸し、半導体製造装置用部品も好調に推移しており、日本エム・ディ・エム＜日ＭＤＭ、７６００＞（東１）との資本・業務提携解消に伴う株式譲渡益８５億円やブラジル子会社の還付金約２５億円を特別利益に計上することなどが要因となる。

　配当は、昨年１０月の業績上方修正時に期初予想の年間７４円（前期実績６０円）を９６円に引き上げたが、さらに１０２円に再増配し増配転換幅を拡大させる。自己株式取得は、株式売却益と還付金利益を将来のポートフォリオ転換に備えるＭ＆Ａの原資として活用するために実施するもので、取得上限を６５０万株（発行済み株式総数の３．１９％）、取得総額を１００億円、取得期間を今年２月１日から来年１月２１日までとして予定している。

■ＰＥＲ６倍、ＰＢＲ０．８倍、配当利回り５％の修正で昨年来高値奪回

　株価は、昨年９月の今期２Ｑ業績の上方修正で１８３３円と買われ、１０月の今期通期業績の１回目の上方修正と増配では２０００円台に乗せ､日ＭＤＭ株式の譲渡では２１００円台に進み、年明け後の新型コロナウイルス感染症の第６波による全般相場の波乱とともに１８８１円安値まで調整した。同安値から２回目の今期業績の上方修正、増配、自己株式取得の３点セットを歓迎して窓を開けて昨年来高値２２４６円へ急伸し、地政学リスクによる全般相場波乱のなか１７８４円と往って来い以上の急落となった。ＰＥＲは６．０倍、ＰＢＲは０．８１倍、年間配当利回りは５．７０％、２５日線からは１４．３％のマイナスかい離といずれも売られ過ぎを示唆しており、突っ込み買いから昨年来高値奪回に再発進、再度の値幅効果が期待される。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）