日経平均株価とともに前週９日に昨年来安値を更新して翌９日に急反発した日経平均株価採用の主力銘柄である。安値更新は２９銘柄に達し、うちキリンホールディングス＜２５０３＞（東１）など４銘柄は、１０日の反発のあと前週末１１日に再び昨年来安値を更新したが、残り２５銘柄は続伸するか小幅安にとどまった。いずれも昨年来高値からの下落率が、３０％～５０％に達し超弱気銘柄である。ただＰＥＲ、ＰＢＲ、配当利回りからは売られ過ぎ水準にあり、この昨年来安値から巻き戻しが中間反騰、本格反騰の先触れとなるか、週明けのダメ押し場面が注目されることになる。

　その代表は、昭和電工＜４００４＞（東１）である。同社は、３月９日に株式公開買い付け（ＴＯＢ）でグループ会社化した日立化成（現昭和電工マテリアルズ）との新統合会社の新商号「レゾナック」を発表したが、翌１０日付けの日本経済新聞で、政策保有株すべてを売却し４５０億円の資金を捻出すると観測報道され、前日９日につけた昨年来安値１８０７円から１０％超も急反発し、週末１１日も小幅続伸して引けた。週明けも昭和電工がポジティブに動くかウオッチしつつ残りの超弱気２４銘柄が追随高できるのか一考余地があり、今週の当特集は、この２５銘柄に焦点を当てることとした。

■昭電工次第で化学株はナフサ価格・価格転嫁動向も押し上げ効果

　昭和電工が、昨年５月の昨年来高値３７３０円から今年３月の昨年来安値１８０７円まで５１．５％下落とほぼ半値になったのには無理からぬ材料がある。まず日立化成のＴＯＢの業績メリット・デメリット、ＴＯＢ資金調達のための新株式発行、前期業績の下方修正、純利益の連続赤字着地、今２０２２年１２月期営業利益の減益転換予想などが重なった。それでも今期純利益は、大幅黒字転換予想で２０２３年１月をメドに昭和電工マテリアルズを傘下とする持株会社に移行する予定である。高値から半値までの大幅調整で悪材料をすべて織り込み済みとなれば、あとはＰＥＲ１３倍、ＰＢＲ０．７倍、年間配当３．２％と売られただけに「谷深ければ山高し」の浮上を待つだけの展開になるはずである。

　トクヤマ＜４０４３＞（東１）、デンカ＜４０６１＞（東１）、ＤＩＣ＜４６３１＞（東１）の同じ化学株も、昭和電工型の底上げを展開し、３月１０日に急反発し、１１日は小幅安にとどまった。ＰＥＲは５倍～１１倍、ＰＢＲはトクヤマが１倍で残り２社は０．６倍、配当利回りはいずれも４％超と売られ過ぎとなっているのも共通である。昨年来安値まで調整したのは、トクヤマが原油価格高騰に伴うコスト高による業績下方修正、デンカが迅速抗原検査キットの保険点数引き下げに伴う業績下方修正、ＤＩＣが買収したドイツのＢＡＳＦ社から買収した顔料事業の出荷遅延による業績下方修正となっており織り込み済みとみられる。むしろ今後、原油価格やナフサ価格の高騰とピークアウト、価格転嫁動向などが綱引きしつつ底上げ相場に追い風となりそうだ。

■連続最高純利益銘柄は連日プラスで高配当銘柄は期末権利取りもオン

　昭和電工と同様に１０日のリバウンドから１１日に小幅続伸して引けたのはニチレイ＜２８７１＞（東１）、王子ホールディングス＜３８６１＞（東１）、日本板硝子＜５２０２＞（東１）、東海カーボン＜５３０１＞（東１）、ＪＲ東日本＜９０２０＞（東１）で、三菱電機＜６５０３＞（東１）は、１１日に前日比変わらずで引けた。このうちニチレイと板ガラスは、今期純利益を小幅下方修正したが水準自体は過去最高更新となり、王子ＨＤも、２期ぶりに過去最高を更新し、東海カーボンは、下方修正した前１２月期の純利益が上ぶれ着地してＶ字回復、今期は連続の２ケタ増益を見込むなどファンダメンタルズは良好である。

　３月期期末接近とともに高配当利回り水準にある銘柄も、配当権利取りが底放れの好需給要因となる見込みである。配当利回りが５％台の日本軽金属ホーディングス＜５７０３＞（東１）、４％台の帝人＜３４０１＞（東１）、野村ホールディングス＜８６０４＞（東１）、３％台の東洋紡＜３１０１＞（東１）、三菱電機＜６５０３＞（東１）、ＯＫＩ＜６７０３＞（東１）などは、値ごろ妙味も加わって全員参加型の底上げ相場が期待十分である。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）