【株式市場】日経平均、３００円超安で続落、米株安と対中懸念が重荷
- 2026/1/8 12:11
- 今日のマーケット
■米ダウ下落と中国の通商リスク意識
１月８日、日経平均株価の前引けは３０１円４８銭安の５万１６６０円５０銭と続落した。ＴＯＰＩＸも同２．９６ポイント安の３５０８．３８ポイントと小幅安となり、前日の米国市場でダウ工業株３０種平均が下落した流れを引き継いだ。値がさ株の一角に売りが出て、指数を押し下げた。
相場の重しとなったのは、海外要因と地政学・通商リスクである。７日のニューヨーク市場でダウが下落したほか、中国が軍民両用品目の日本向け輸出規制を巡りレアアースを対象とする懸念が続いた。半導体関連やＡＩ関連株で売りが先行した。
個別では、ＡＢＣマート＜２６７０＞（東証プライム）、住友林業＜１９１１＞（東証プライム）、タマホーム＜１４１９＞（東証プライム）、ソフトバンクグループ＜９９８４＞（東証プライム）、ハピネット＜７５５２＞（東証プライム）、フロンティア・マネジメント＜７０３８＞（東証プライム）、ＬＩＴＡＬＩＣＯ＜７３６６＞（東証プライム）などが下落率上位となり、信越化学工業＜４０６３＞（東証プライム）や太陽誘電＜６９７６＞（東証プライム）も安い。
一方、稀元素＜４０８２＞（東証プライム）がストップ高となり、東洋エンジニアリング＜６３３０＞（東証プライム）、日東紡＜３１１０＞（東証プライム）、住友ファーマ＜４５０６＞（東証プライム）、大阪チタニウムテクノロジーズ＜５７２６＞（東証プライム）、石油資源開発＜１６６２＞（東証プライム）、太平洋金属＜５５４１＞（東証プライム）、三井金属＜５７０６＞（東証プライム）など資源・素材株が買われた。業種別では３３業種中１７業種が下落、１６業種が上昇し、鉱業や石油・石炭、医薬品が上位となった。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）
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