米国市場では高値から１０％以上下落すると調整局面入り、２０％以上下落すると弱気相場（ベアマーケット）入りとみなすそうである。すでにダウ工業株３０種平均（ＮＹダウ）は、今年３月７日の７９７ドル安の今年最大の下げで今年１月４日につけた史上最高値から１０％以上下げて調整局面入り、ナスダック総合株価指数は、昨年１１月１９日につけた史上最高値から２０％以上下げ、ベアマーケット入りと判定されている。わが日経平均株価も、今年３月９日の取引時間中に２万４６８１円と１年４カ月ぶりの安値へ売られ、昨年９月の戻り高値３万７９５円から１９．８％の下落率とベアマーケット入り寸前となった。

　しかしである。そんな相場アノマリーを承知のうえで、どこかに抜け道がないかの探るのが、投資家魂というものだろう。相場格言の「人の行く裏に道あり花の山」の転んでもただでは起きない心意気である。大荒れ相場のなかで海運株や石油株、非鉄株などが逆行高しているのも、そうした投資家の反骨マインドのターゲットになっているからに違いない。

　日経平均株価が、前日９日の１年４カ月ぶりの安値から９７２円高と急騰した前週１０日も、そうした投資家が群れ集った一日となった。ＵＡＥ（アラブ首長国連邦）が原油増産意向を示したとの報道で、原油先物（ＷＴＩ）価格が３月７日につけた１バーレル＝１３０．５０ドルから一時１０３．６３ドルへ下落して上昇が一服し、資源価格上昇によるインフレ・景気悪化懸念が和らぎ、さらにウクライナがＮＡＴＯ（北大西洋条約機構）加盟を断念と伝わってロシアとウクライナとの間の停戦交渉が進展するとして地政学リスクが後退することに素早く飛び乗った結果である。

　小さな変化を捉えて機敏に対処するのは必勝法の定法だが、得てして勝手読みに過ぎず往々にして空振りに終わることはよくある。案の定、前週末１１日は、停戦交渉は平行線に終わってウクライナの戦況はさらに深刻の度を増し、また原油増産方針を示したＵＡＥも単独増産には否定発言をしたことなどから日経平均株価は、５２７円安と急落し、前日急騰幅の５割強を吐き出し、同じく米国市場でもＮＹダウが２２９ドル安、今週１５日、１６日に開催予定のＦＯＭＣ（公開市場委員会）で政策金利の引き上げられるのを先取って長期金利が高止まりしてグロース株が売られてナスダック総合指数も２．２％安、ＳＯＸ（フィラデルフィア半導体株指数）も２．０８％安となり、ＷＴＩ価格も３．３１ドル高と３日ぶりに反発した。

　今週の週明けも、ウクライナ情勢や資源価格動向やＦＯＭＣ次第でダメ押しは覚悟しなくてはならない。しかし、「花の山」を目指す投資家が、それですごすごと尾っぽを巻くとは思えない。１０日の昨年来安値からの巻き戻しが、「谷深ければ山高し」の中間反騰、本格反騰ヘの助走なのかどうか下値を冷静に見極め、引き続き抜け道、裏道へ虎視眈々となるはずである。

　個別銘柄でも、同じ展開が想定できる銘柄がある。日経平均株価とともに前週９日に昨年来安値を更新して翌９日に急反発した日経平均株価採用の主力銘柄である。安値更新は２９銘柄に達し、うちキリンホールディングス＜２５０３＞（東１）など４銘柄は、１０日の反発のあと前週末１１日に再び昨年来安値を更新したが、残り２５銘柄は続伸するか小幅安にとどまった。いずれも昨年来高値からの下落率が、３０％～５０％に達し超弱気銘柄である。ただＰＥＲ、ＰＢＲ、配当利回りからは売られ過ぎ水準にあり、この昨年来安値から巻き戻しが中間反騰、本格反騰の先触れとなるか、週明けのダメ押し場面が注目されることになる。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）