【注目銘柄】日システム技術は反落も連続最高純益・増配も支援し分割権利取りが交錯

注目銘柄

 日本システム技術<4323>(東証プライム)は、今年9月30日を基準日に株式分割(1株を2株に分割)を予定しており、今2023年3月期純利益の連続の過去最高更新や連続増配もサポートし権利取りの買い物も交錯した。テクニカル的にも、今年8月に年初来高値2820円まで買い進まれる過程で25日移動平均線が75日移動平均線を上抜くゴールデンクロス(GC)を示現して上昇トレンド転換を示唆しており、その後の調整場面でも75日線で下値を確認し、株式分割で直近高値2739円へリバウンドしたことが、側面支援材料視されている。

■「GAKUEN」、「BankNeo」の受注が伸び医療DXでも共同研究

 株式分割は、同社株式の投資単位当たりの金額を引き下げて投資しやすい環境を整えるとともに同社株式の流動性を高め投資家層の拡大を図ることを目的としている。同社は、今年4月の東証の市場区分再編に際して、基準日時点では流通株式時価総額が、46億円とプライム市場の上場基準100億円を下回っていたが、適合計画書を作成して暫定措置としてプライム市場へ上場した。同計画書では、すでに昨年11月時点では基準を上回る100億円超となっていたが、継続的に基準を達成するために供給株式数を拡大する方法として株式分割も表明していた。基準の継続達成の時価総額については、2024年3月期に110億円を目標にしており、その時点のPERを18.0倍(基準時点14.1倍)、PBR1.8倍(同1.1倍)、1株利益165円(同107.95円)と見込んでいる。

 一方、同社の今2023年3月期業績は、売り上げ224億円(前期比4.7%増)、営業利益21億2000万円(同6.0%増)、経常利益21億6000万円(同5.2%増)、純利益13億7000万円(同3.0%増)と続伸が見込まれ、純利益は、前期の過去最高を連続更新する。DX&SI事業では、流通業界や通信業界向けの開発案件、パッケージ事業では戦略的大学経営システム「GAKUEN」や金融機関向け情報系統合システム「BankNeo」などの受注が伸び、医療ビッグデータ事業でも、レセプト自動点検サービスが回復することなどが寄与する。今期配当は、年間50円(前期実績40円)と連続増配し、株式分割権利落ち後は25円を予定している。

■GC示現で上昇トレンド転換し分割権利取りもオンして最高値目指す

 株価は、今年1月の前期業績の上方修正・増配では材料出尽くしとして年初来安値2011円へ下ぶれ、下げ過ぎ訂正で2696円まで買い直された。その後の調整安値2271円からは「GAKUEN」の追加導入、医療DXでの筑波大学の共同研究などを好感して年初来高値2820円へ再騰し、GCを示現して上昇トレンド転換を示唆した。ただ同高値から8月10日に発表した今期第1四半期の減益業績が響いて窓を開けて2410円まで急落、75日線で下値を確かめ株式分割発表とともにこの窓を埋め2739円までリバウンドし25日線固めを続けてきた。PERは11.9倍となお割安であり、分割権利取りとともに直近高値2739円を上抜いて年初来高値2820円を奪回、昨年12月につけた上場来高値3255円を目指そう。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■東京・愛知・兵庫で屋外広告も掲出、号外や無料バッティング企画も実施  Major League …
  2. ■新生児対象の臨床試験で抗炎症作用と菌叢改善を実証  森永乳業<2264>(東証プライム)は7月2…
  3. ■「日本栄養・食糧学会大会」で研究成果発表、科学的根拠を提示  味の素<2802>(東証プライム)…
2025年9月
1234567
891011121314
15161718192021
22232425262728
2930  

ピックアップ記事

  1. ■東証市場、主力株急落と中小型株逆行高で投資戦略二極化  証市場は9月19日に主力株の急落と中小型…
  2. どう見るこの相場
    ■プライム市場の需給悪化を警戒し、個人投資家は新興市場へ資金を逃避  「桐一葉 落ちて天下の秋を知…
  3. ■01銘柄:往年の主力株が再評価、低PER・PBRで買い候補に  今週の当コラムでは、買い遅れカバ…
  4. ■日米同時最高値への買い遅れは「TOPIXコア30」と「01銘柄」の出遅れ株でカバー  日米同時最…
  5. ■東京株、NYダウ反落と首相辞任で先行き不透明  東京株式市場は米国雇用統計の弱含みでNYダウが反…
  6. ■株式分割銘柄:62社に拡大、投資単位引き下げで流動性向上  選り取り見取りで目移りがしそうだ。今…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る