「パウエル・ブラックホール」に何も彼にもが吸い寄せられている。株券も債券も円（通貨）も石油も金も、重力圏に引き込まれた結果、株価も金利も円も資源価格も暗黒化して底なし沼様相となっている。それもこれも、８月２６日のジャクソンホール会議での講演でパウエルＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）議長が、米国景気のオーバーキルをも厭わずインフレ抑制の一本槍で、政策金利引き上げを加速、長期化させる超タカ派姿勢を見せたことが引き金となった。

　ブラックホールにやや抵抗していた日本株も、重力に引きずられ始めているようだ。米国では、連休前の前週２日の雇用統計に続き重要経済指標の発表や９月２０日、２１日開催予定のＦＯＭＣ（連邦公開市場委員会）を控え、「パウエル・ブラックホール」の重力はさらに増す可能性がある。東京市場の９月相場は、８月後半相場と同様に米国市場次第の波乱展開となることが懸念される。

　ここはどうしたってブラックホールに引き寄せられないような命綱やブラックホールから脱出する足掛かりに頼り回避せざるを得ない。相場感で売り買いの市場参加をしない需要主体へのわずかな期待である。その一つは、日本銀行のＥＴＦ（上場投資信託）買い入れである。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）が、前場取引時間終了時に前日より２％以上下落したときに機械的に７０１億円の買い入れを行うことが暗黙の了解となっているが、これはＴＯＰＩＸが２・０３％下落した今年６月１７日以来、しばらくご無沙汰である。

　もう一つは、自己株式取得である。自己株式取得とは、上場会社が自ら発行した自己株式を買い戻す資本政策であり、流通株式が減少する需給要因から株高効果がある。また株主への利益還元政策では、配当に自己株式取得などを加えた総還元性向を基本方針とする上場会社も多く、株主への利益還元策としても評価される。さらに上場会社は、利益を積み上げた内部留保の使途として設備投資などの成長投資、従業員への賃上げ還元などがあるが、もう一つ不要不急な資金による自己株式取得も重要な選択肢になる。このほか自己株式取得は、上場会社が自らの株価が割安とアピールするアナウンス効果の側面もあるとされている。

　自己株式取得は大いに盛り上がっており、決算発表シーズンに入った今年７月以降、前週末２日まで１３０社超の上場会社が、立会外買付取引を含め取得金額総額の大小を問わず自己株式取得に踏み切り、前週末３日付けの日本経済新聞は、今月８月月間の取得総額は、前年同月比４３％増の９６５０億円と８月として過去最高になったと報じた。

　そのなかで興味深いケースもある。例えばキヤノン＜７７５１＞（東証プライム）だ。同社株は、今年７月２６日に今２０２２年１２月期業績の２回目の上方修正を発表した。ところが株価は、織り込み済みとして３０５１円安値まで下ぶれてしまい、続いて同社は８月５日に自己株式取得（取得上限１８００万株、取得総額５００億円）を発表し、株価は目出度く３５１６円まで約５００円高した。その取得は、期限の１０月１８日より１カ月半早い前週央の８月３１日に終了しており、株価もほぼ往って来いとなっていることもあり、今年４月、８月に続く３回目の自己株式取得があるか要注目となる。

　確かにこのキヤノンのように、自己株式取得が業績の上方修正や増配も加わる大盤振舞いの３点セットとなるケースもあれば、決算悪に対する株価防衛対策として自己株式取得に踏み切る会社もある。今３月期第１四半期業績が大幅減益となったオムロン＜６６４５＞（東証プライム）や今３月期業績を下方修正したデンソー＜６９０２＞（東証プライム）などが代表例である。

　そこで今週の当特集では、「パウエル・ブラックホール」に抵抗する命綱となる自己株式取得を発表した銘柄のうち、なお割安水準に放置されている銘柄を取り上げることにした。そのなかには取得総額が大きい主力株や３点セット銘柄、さらに小型株のなかでも発行済み株式総数に対する取得比率が高く株価インパクトが大きい銘柄も浮上する。自己株式取得は上値を買わないため株価浮揚力はそれほどではないものの、下値は強力にサポートしてくれる。相場格言は、「人の行く裏に道あり花の山」と教えている。この格言通りにいずれ「花の山」に行き着く裏道投資になることを期待したい。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）