オフィスワーカーの意識調査（イトーキ調べ）：都市と地方で進むリモートワークの二極化
- 2025/4/1 14:44
- その他・経済
■１都３県と地方のリモートワーク実施率、２倍以上の格差が明らかに
イトーキ＜７９７２＞（東証プライム）が全国のオフィスワーカー５，０００人を対象に実施した調査によると、リモートワーク実施率において１都３県と地方で２倍以上の格差があることが明らかになった。都市部のリモートワーク率は４４．１％に対し、地方では２０．８％にとどまっている。さらに、柔軟な働き方を象徴するフリーアドレス型オフィスの導入が進む一方で、孤独感を抱えるオフィスワーカーが増加していることも示された。
■フリーアドレス導入企業の生産性実感度が高い一方で、孤独感も増加
オフィスレイアウトでは島形対向式が依然として高い採用率を誇るが、生産性実感度と満足度の向上はフリーアドレス型オフィスに軍配が上がる結果となった。ただし、座席の自由度が高い分、孤独感を訴える声も多く、運用方法に工夫が必要だ。
また、理想的な出社方法として「フルタイム出勤」を望む声が４８．４％で最も多く、「ハイブリッドワーク」の４３．６％を上回った。オフィスでの対面コミュニケーションの重要性が再認識されている一方で、直近１年での孤独感増加率が高まったことも課題として浮き彫りになっている。
企業が直面する離職・人手不足の課題を解決するためには、リモートワークとオフィスワークのバランス、さらには従業員の精神的な充足感を考慮した柔軟なオフィス環境の整備が求められる。イトーキの調査は、多角的な視点からのオフィス構築の必要性を示唆している。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）
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