Terra Drone、三井海洋開発とFPSO検査ドローンの共同研究を更新、安全性と効率性のさらなる向上へ

■2024年度実績を基に機体改良と新技術開発を推進

 Terra Drone<278A>(東証グロース)は6月17日、三井海洋開発<6269>(東証プライム)とFPSOの原油貯蔵タンク検査に関する共同研究開発契約を更新したと発表した。2024年に締結した契約に基づく技術成果を踏まえ、ドローンの改良と運用効率向上を目指す。

 両社は2023年度に技術連携の覚書を締結後、2024年度から共同研究を開始。超音波センサーの精度向上やガス検知器搭載などにより、作業時間短縮と安全性強化を実現した。特にケレンブラシの高性能化で不純物除去効率が向上し、従来比10倍以上の検査が可能となった。

 2025年度は機体構造の最適化と新計測技術の開発に注力する。高解像度カメラ搭載や防爆対応推進により安全性を強化し、検査用ジェル不要の計測方式導入で作業効率向上を図る。同事業により海洋プラットフォーム検査の省人化と労働環境改善に貢献する方針だ。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■国際特許分類や元素リストを用いて多様な解決策を自動生成  AGC<5201>(東証プライム)は1…
  2. ■Newton・GR00T・Cosmosを軸にロボット研究を高速化  NVIDIA(NASDAQ:…
  3. ■700億パラメータ規模の自社LLMを金融仕様に強化、オンプレ環境で利用可能  リコー<7752>…
2025年11月
 12
3456789
10111213141516
17181920212223
24252627282930

ピックアップ記事

  1. ■鶏卵高騰・クマ被害・米政策転換、市場が注視する「3素材」  2025年11月、師走相場入りを前に…
  2. ■AI株からバリュー株へ資金移動、巨大テックの勢い一服  「AIの次はバリュー株」と合唱が起こって…
  3. ■日銀トレード再び、不動産株に眠る超割安銘柄  今週の投資コラムは、政策金利据え置きの投資セオリー…
  4. ■日銀据え置きでも冴えぬ不動産株、銀行株が主役に  株価の初期反応が何とも物足りない。10月30日…
  5. ■造船業再生へ3500億円投資要望、経済安全保障の要に  日本造船業界は、海上輸送が日本の貿易の9…
  6. ■高市政権が描く成長戦略、戦略投資テーマ株に資金集中  「連立政権トレード」は、早くも第2ラウンド…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る