イトーキ、オンラインショップを大規模リニューアル、在宅・学習用品を統合し利便性向上

■在宅チェア・オフィス家具と学習用品の2サイトを統合し、より快適で便利な買い物体験へ

 イトーキ<7972>(東証プライム)は、2025年8月5日(火)に公式オンラインショップをリニューアルオープンしたと発表。今回のリニューアルでは、これまで別々に展開していた在宅チェア・オフィス家具サイトと学習用品サイトを統合。商品ラインアップの拡充を図り、より快適な買い物環境へ刷新した。

■リニューアルのポイント

 近年、オンラインにおける購買行動やニーズの多様化が進む中、イトーキではシームレスな購買体験とブランド認知の向上を目的に、今回のリニューアルを実施した。サイト統合により、在宅やオフィスでの「働く」、家庭での「まなぶ・くらす」を一つの窓口で閲覧できるようになった。デザイン性や機能性に優れた商品の検索性や購入導線を見直し、ユーザーにとって利便性の高い構成へと刷新している。

【利便性の向上】

 在宅チェア・オフィス家具と学習用品を一つのサイトに統合したことで、目的の商品をよりスムーズに見つけやすくなった。カテゴリーをまたいでも直感的に操作でき、必要なアイテムへ簡単にアクセスできる構成とした。また、新サイトではおすすめ商品を厳選して掲載し、情報を整理したレイアウトに再構築。使いやすさを重視した設計により、欲しい商品へ迷わずたどり着ける、見やすく快適なサイトへ進化している。

【デザイン性の向上】

 デザインを全面的に刷新し、商品の機能性に加え、イトーキが大切にしてきた上質なデザインをより体感できる構成とした。イトーキブランドの世界観を視覚的にも心地よく伝える設計に生まれ変わっている。

■旧オンラインショップの利用者へ

 これまで学習用品を取り扱っていた旧オンラインショップは、リニューアルをもってサービスを終了したが、過去に購入した商品の保証やサポートは、新オンラインショップにて引き続き対応する。

 また、現在利用中の「メールアドレス」と「パスワード」はそのまま使用でき、再登録の必要はない。

【イトーキのコンシューマー向け事業について】

 イトーキは1890年創業。「明日の『働く』を、デザインする。」をミッションステートメントに掲げ、オフィス家具の製造販売、オフィス空間デザイン、働き方コンサルティング、オフィスデータ分析サービスを展開している。また、在宅ワークや家庭学習用家具、公共施設・物流施設向け機器などにおいても、“Tech×Design based on PEOPLE”を強みに、さまざまな「空間」「環境」「場」づくりを支援している。

 コンシューマー向け事業では、「暮らしに寄り添い、日々の生活をアップデートする」をコンセプトとしたITOKI HOMEブランドにより、「家でまなぶ」「家ではたらく」「家でたのしむ・くつろぐ」ための家具を製造・販売している。オフィス家具で培ったノウハウと家庭で求められる要素を融合させた在宅ワーク向け家具のほか、2023年に発売60周年を迎えた学習机や、イトーキ品質を生かしたランドセル、ゲーミングチェアなどを展開し、今後も暮らしに寄り添う商品とサービスの充実を図っていく方針である。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■東京大学発スタートアップが開発、19自由度のヒューマノイドロボット  東京大学発スタートアップH…
  2. ■売却面積は約1.6倍に、総額1,785億円超の譲渡価額  東京商工リサーチは6月30日、2024…
  3. ■従来の検索では見つけられなかった本との出会いを創出  富士通<6702>(東証プライム)傘下の富…
2025年8月
 123
45678910
11121314151617
18192021222324
25262728293031

ピックアップ記事

  1. ■株主還元強化が市場の安心材料に  東京エレクトロン<8035>は8月1日、2025年3月期の業績…
  2. ■市場の霧が晴れ始めた、個別銘柄の好調が投資家を惹きつける  前週31日の植田和男日銀総裁の記者会…
  3. ■利上げか、現状維持か?日銀総裁の決断で明暗分かれる8月相場  日銀の金融政策を巡る不確実性が続く…
  4. ■選挙惨敗の石破首相に退陣要求、政局混迷の行方  まるで狂言の『乳切木』(ちぎりき)を観るようであ…
  5. ■九州地盤銘柄に割安感、福証単独上場企業にも注目集まる  東京エレクトロンやアドバンテストなどの半…
  6. ■参院選で与党過半数割れ、石破政権の行方不透明に  7月20日投開票の参議院議員選挙は、大手メディ…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る