三菱重工グループのターボデン社、米ユタ州でORC設備を追加受注、世界最大級300MW規模の地熱プロジェクトに参画

■ケープステーション計6基導入、2026年商業運転開始へ

 三菱重工業<7011>(東証プライム)グループのターボデン社(イタリア)は10月2日、米国ユタ州で進行中の地熱発電プロジェクト「ケープステーション」において、有機ランキンサイクル(ORC)設備を追加受注したと発表した。発注元は米国ファーボ・エナジー社で、今回のフェーズⅡでは1基60MWのORC設備3基を納入する。すでにフェーズⅠで1基40MWのORC3基を受注済みであり、両フェーズ合計で300MW規模に達する。これは世界最大級のORC導入事例となり、革新的地熱システムによる持続可能な電力供給の確立に直結するものだ。

 ケープステーションは、従来は地理的・経済的に困難とされた地域での地熱利用を可能とする新手法で、安定したベースロード電源の確保に加え、蓄熱システムとして再生可能エネルギーを補完する役割が期待されている。ターボデン社のORC技術は、中低温の熱源から効率的に発電できる特長を持ち、信頼性と拡張性が評価されて採用された。フェーズⅠの商業運転は2026年に開始予定で、フェーズⅡは2028年までに稼働を目指す。両社は24時間365日のカーボンフリー電力供給を掲げ、米国市場における地熱イノベーションの先導役を担う。

 ターボデン社は米国展開強化のため2024年10月に現地法人「Turboden America」を設立し、本格稼働を開始している。今回の大型案件は北米事業拡大に直結するもので、同社のCEOは「ORC技術の信頼性を証明する受注」と強調した。ファーボ・エナジー社のCEOも「地熱の可能性を最大限引き出す飛躍」と評価している。三菱重工業は今後もグローバルなエナジートランジションを推進し、持続可能な発電システムの提供に注力する方針である。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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