【株式市場】日経平均4日続落、50円安の5万3700円、中東情勢警戒で上げ幅縮小

■米株高で一時600円高も中東情勢の不透明感が重荷

 3月17日、日経平均株価の大引けは、前日比50円76銭(0.09%)安の5万3700円39銭となり、4日続落した。朝方は前日の米株高を受けて買いが先行し、上げ幅が一時600円を超えたものの、中東情勢を巡る不透明感が重荷となり伸び悩んだ。後場にはマイナス圏に沈み、一時は下げ幅を200円超に広げたが、その後は下げ渋り小幅安で引けた。なお、TOPIXは前日比16.34ポイント高の3627.07ポイント(0.45%高)となった。

 16日のニューヨーク市場では主要3指数がそろって上昇し、一部船舶がホルムズ海峡を通過しているとの報道を受け、行き過ぎた原油高懸念はいったん後退した。ただ、東京市場では値がさの半導体関連株の一角が売られ、指数の上値を抑えた。後場はWTI原油先物の上昇を背景に米株価指数先物が下げ幅を拡大し、日本株にも売り圧力が強まった。

 東証プライム市場の売買代金は概算6兆1300億円。業種別では海運、鉱業、石油・石炭などが上昇し、非鉄金属、その他製品、ガラス・土石などが下落した。33業種中25業種が上昇し、上昇率首位は海運業だった。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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