【株式市場】米トランプ大統領の景気刺激策などに期待強く日経平均は2日続けて大幅続伸

株式

◆日経平均の終値は1万9402円39銭(344円89銭高)、TOPIXは1545.01ポイント(23.43ポイント高)、出来高概算(東証1部)は23億株

チャート15 26日後場の東京株式市場は、引き続き米トランプ大統領による積極財政による景気刺激・雇用増加政策への期待が強く、北米景気に敏感なソニー<6758>(東1)や「親トランプ銘柄」とされるソフトバンクグループ<9984>(東1)などが一段ジリ高となった。日経平均は高値もみ合いの印象だが後場一段強含み、大引け間際に347円73銭高(1万9405円23銭)まで上げ、昨日の269円高に続き大幅続伸となった。東証2部指数、マザーズ指数、日経JASDAQ平均など軒並み高い。

 後場は、NYダウ初の2万ドル乗せや日本株高を材料に第一生命ホールディングス<8750>(東1)野村ホールディングス<8604>(東1)なども一段ジリ高となり、大手銀行株も強い。JFEコンテイナー<5907>(東2)は14時発表の業績見通し増額などが好感されて急伸し、テラプローブ<6627>(東マ)アトムリビンテック<3426>(JQS)は25日発表の業績見通し増額などが好感されて急伸。

 東証1部の出来高概算は23億株(前引けは12億5449万株)、売買代金は2兆7423億円(同1兆2689億円)。1部上場2002銘柄のうち、値上がり銘柄数は1599(同1472)銘柄、値下がり銘柄数は309(同399)銘柄。

 また、東証33業種別指数は前引けに続いて鉱業を除く32業種が値上がりし、。値上がり率上位の業種は、証券・商品先物、保険、銀行、海運、化学、ガラス・土石、パルプ・紙、精密機器、電気機器、機械、などだった。

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■9割超が対策を実施も、「WBGT」の認知は依然として低調  帝国データバンクの調査により、「熱中…
  2. ■「変身と成長」掲げ1300億円の積極投資、収益構造の転換図る  吉野家ホールディングス<9861…
  3. ■人手不足を補いながら顧客満足度の向上に貢献  シャープ<6753>(東証プライム)は5月20日、…
2025年6月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
23242526272829
30  

ピックアップ記事

  1. ■選挙関連の「新三羽烏」の株価動向をウオッチ  足元では野党が石破内閣への内閣不信認決議案提出を見…
  2. どう見るこの相場
    ■米、イラン核施設を電撃空爆、緊張激化へ  「2週間以内」と言っていたのが、わずか「2日」である。…
  3. ■イスラエル・イラン衝突でリスク回避売りが優勢に  イスラエルのイラン攻撃を受け、13日の日経平均…
  4. ■ホルムズ海峡封鎖なら「油の一滴は血の一滴」、日本経済は瀬戸際へ  コメ価格が高騰する「食料安全保…
  5. ■トランプリスク回避へ、大谷・藤井・大の里株が浮上  『おーいお茶』を展開する伊藤園<2593>は…
  6. ■昭和の象徴、長嶋茂雄さん死去  またまた「昭和は遠くなりにけり」である。プロ野球のスパースター選…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る