日本スキー場開発の７月期第２四半期累計は大幅増益、今期５．６倍営業増益に
- 2017/3/6 08:50
- 決算発表記事情報
■今シーズンは人工降雪設備を増強するなど、小雪対策を実施
日本スキー場開発＜６０４０＞（東マ）の１７年７月期第２四半期累計の連結決算は、売上高が３０億２０百万円（前年同期比１０．２％増）、営業利益が１億６９百万円（前年同期６百万円）、経常利益が１億６７百万円（同３百万円）、四半期純利益が５８百万円の黒字（同１億５５百万円の赤字）だった。
同社グループは、スキー場８箇所の運営（長野６、群馬１、岐阜１）の他に、ＨＡＫＵＢＡ ＶＡＬＬＥＹエリアを中心に９店舗のスキーレンタルショップを展開するスパイシーの営業体制で事業に取組んでいる。
前シーズンには雪不足による営業日数および滑走エリアの制限を余儀なくされたことから、今シーズンは人工降雪設備を増強するなど、小雪対策を実施した。それによりスキー場来場者数は前年同期比５．６％増の７２万３千人となった。また、グリーンシーズン（スキー場が営業していない期間）の来場者数も各スキー場が保有する資産の積極的な活用により同７．７％増の２４万４千人となった。
２０１７年７月期業績予想は、従来見通しを据え置き、売上高６３億円（前期比１２．８％増）、営業利益６億円（同５．６倍）、経常利益５億９０百万円（同６．２倍）、純利益２億８０百万円（前期１億１７百万円の赤字）としている。
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