ヨコレイ（横浜冷凍）＜２８７４＞（東１）は、前日３１日に１３円高の１０６８円と反発して引け、今年３月２７日につけた中間配当の権利落ち後の年初来安値９７２円からの底上げを鮮明化した。同社株は、今年５月１４日に開示した今２０１８年９月期第２四半期（２０１７年１０月～２０１８年３月期、２Ｑ）累計業績が、期初予想を下ぶれて着地したことから、２５日移動平均線に上値を抑えられるもみ合いを続けてきたが、今期通期業績が連続の過去最高更新と予想されていることを見直し、売られ過ぎは明らかとして割安ディフェンシブ株買いが再燃した。昨年７月に参入を発表したマレーシアでの海老養殖事業が、本格稼働に近付いていることも業績期待を高めている。

■トラウト養殖事業の利益貢献度が高まり東京羽田物流センターの稼働開始も寄与

　同社の今期２Ｑ業績は、売り上げがほぼ期初予想並みの前年同期比４．６％増と続伸したものの、利益が期初予想を１０億円～１億円下ぶれ、同１７．９％営業減益、２２．０％経常減益、１６．８％純益減益と減益転換した。冷蔵倉庫事業では、前期に閉鎖した２物流センターの減収要因や、今年２月に竣工した東京羽田物流センターの立ち上げ費用、減価償却費増を、昨年６月に稼働した幸手物流センターのフル稼働などでカバーして増収増益となったが、食品販売事業では、水産物が、ノルウェーのトラウト養殖事業や鮭鱒、サバの輸出が収益に貢献したものの、畜産品の需給バランスの不安定化や農産物の単価下落が響いて増収減益となったことなどが響いて減益転換した。

　今９月期通期業績は、期初予想に変更はなく、売り上げ１６３０億円（前期比２．５％増）、営業利益７０億円（同３５．１％増）、経常利益７０億円（同２８．８％増）、純利益４０億円（同１９．０％増）と連続の過去最高更新を見込んでいる。ノルウェーのトラウト養殖事業の利益貢献度が下期にさらに高まるほか、今年２月の東京羽田物流センター稼働で首都圏で１２カ所となる冷蔵食品の物流網が構築され効率化が進展し、さらに今期中にマレーシアの海老養殖事業が始動してトラウト養殖事業と同様に垂直統合型ビジネスモデルが収益寄与段階に移行することなどが要因となる。なお今期配当は、期末に設立７０周年の記念配当３円を上乗せして１３円とし、年間配当を２３円（前期実績２０円）に増配する。

■岩盤示唆のトリプル・ボトムから低ＰＥＲ・ＰＢＲ修正で昨年来高値奪回へ再発進

　株価は、今期業績の連続過去最高更新予想にトラック予約受付システムの試験導入開始が加わり昨年来高値１２２４円まで買い進まれ、年明け後は、２月に世界同時株安の波及で１０３２円安値まで調整し、中間配当の権利取りで１１２９円までリバウンドしたものの、中間配当の権利落ちで年初来安値９７２円へ調整、同安値は売られ過ぎとして１１３６円へ買い直され、今期２Ｑ累計業績の下ぶれ着地で１０００円台を試す再々調整をした。この２月、３月、５月のそれぞれの安値ではテクニカル的に３月安値をボトムとする三点底（トリプル・ボトム）を形成、底値岩盤を示唆している。ＰＥＲは１３倍台、ＰＢＲは０．８倍、配当利回りは２．１５％となお売られ過ぎは明らかであり、イタリア政局の混迷や米トランプ政権の保護主義的な通商政策などの相次ぐ悪材料で全般相場の先行きが予断を許さない相場環境下、この圏外に位置するディフェンシブ株人気を高めて、昨年来高値奪回に向け再発進しよう。（本紙編集長・浅妻昭治）