トーセ＜４７２８＞（東１）は家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手である。１８年８月期第３四半期累計は大幅営業増益だった。通期は顧客要望による開発案件の中止や次期ズレ込み、受注計画見直しなどで減益予想だが、１９年８月期の収益改善を期待したい。株価は下値固め完了感を強めている。

■家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手

　家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手で、デジタルエンタテインメント事業（ゲームを中心とするデジタルコンテンツの企画・開発・運営などの受託）、その他事業（東南アジア向けコンテンツ配信事業、ＳＩ事業、家庭用カラオケ楽曲配信事業、パソコン向けアバター制作事業などの新規事業）を展開している。

　複雑化・多様化するゲーム市場において、豊富なパイプライン展開を可能とする多彩な技術ポートフォリオ、長年の実績とノウハウに基づく信用力と強固な財務基盤、豊富な実績に裏付けされた開発売上と積み上げ型の運営売上を持つ安定的なビジネスモデルを特徴・強みとしている。

　１６年８月期スタートの中期経営計画では、重点施策としてサービス業務の拡大、グローバル化の推進、サービス分野の拡大、収益基盤の拡充に取組んでいる。

　収益は、開発業務の進行に合わせて受け取る開発売上、コンテンツ配信後の運営に伴う運営売上、コンテンツ販売数量に基づくロイヤリティ売上で、大型案件の開発受託の有無や開発完了・売上計上時期などによって変動しやすい特性がある。またプロジェクトの大型化に伴って開発期間が長期化する傾向を強めている。

　なお１７年８月期の開発完了タイトル数は、家庭用ゲーム機向け１０タイトル、ＰＣ向け６タイトル、パチンコ・パチスロ向け１タイトル、アミューズメント向け２タイトル、スマホ向け１４タイトル、合計３３タイトルだった。

■１８年８月期大幅減益予想、１９年８月期の収益改善期待

　１８年８月期の連結業績予想（４月５日に下方修正）は、売上高が１７年８月期比１．７％減の４６億２５百万円、営業利益が４６．７％減の１億６４百万円、経常利益が５０．０％減の２億０３百万円、純利益が３５．９％減の１億３４百万円としている。配当予想は１７年８月期と同額の年間２５円（第２四半期末１２円５０銭、期末１２円５０銭）で、予想配当性向は１４１．１％となる。

　第３四半期累計は、売上高が前年同期比４．３％増の２８億９２百万円、営業利益が２．１倍の８４百万円、経常利益が２５．７％減の９６百万円、純利益が４．２倍の７６百万円だった。

　売上面では開発売上が１９．７％減収だったが、運営売上が２．４倍増収と牽引した。利益面では、東南アジア向けコンテンツ配信事業における先行投資費用が減少して大幅営業増益、為替差損益の悪化で経常減益、投資有価証券売却益の計上で大幅最終増益だった。

　開発完了タイトル数は家庭用ゲーム機向け１タイトル、ＰＣ向け３タイトル、スマホ向け１０タイトル、合計１４タイトル、運営サイト数は２８サイトだった。売上高はデジタルエンタテインメント事業が６．４％増収（ゲームソフト関連が７．０％減収、モバイルコンテンツ関連が１７．４％増収、パチンコ・パチスロ関連が０．３％増収）だった。その他事業は１６．５％減収だった。

　通期ベースでもスマホ向けゲーム開発の引き合いは堅調だが、開発期間長期化に伴う顧客要望による開発中止や開発完了の次期へのズレ込み、人材獲得競争激化に伴う受注計画の見直しなどで売上高が期初計画を下回り、営業減益予想である。１９年８月期の収益改善を期待したい。

■株価は下値固め完了

　株価は７月５日に年初来安値９５７円を付ける場面があったが、その後は下げ渋る動きで下値固め完了感を強めている。

　７月１２日の終値１０２４円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１７円７２銭で算出）は約５８倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間２５円で算出）は約２．４％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ７７５円７９銭で算出）は約１．３倍である。時価総額は約７９億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線が戻りを押さえる形だが、下値固め完了して反発を期待したい。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）