スターティアホールディングスの子会社スターティアラボのＡＲ技術が、日本経済新聞社が提供するスマートフォンアプリ「日経ＡＲ」に採用
- 2018/11/25 16:36
- ＩＲ企業情報
スターティアホールディングス＜３３９３＞（東１）は２０日、子会社スターティアラボのＡＲ技術が、日本経済新聞社が提供するスマートフォンアプリ「日経ＡＲ」に採用されたことを発表した。
ＡＲとは「Ａｕｇｍｅｎｔｅｄ Ｒｅａｌｉｔｙ」の略で、一般的に「拡張現実」と言われている。実在する空間にバーチャルなコンテンツを重ねて表示することで、“仮想的に目の前の世界を拡張する“というもの。
「日経ＡＲ」を用いて、紙面等に掲載された指定の「マーカー」を読み取れば、ＡＲコンテンツが現れる。たとえば編集記事のより詳しい解説動画を見ることが可能。広告では、掲載企業のサイトへ遷移したり、紹介する商品に関連した画像や動画、３Ｄコンテンツをスマホの画面上に表示したりすることができる。このように、ＡＲを使った新しい表現や、マーケティングが可能になる。
アプリの開発においては、スターティアラボのＡＲサービス「ＣＯＣＯＡＲ ＳＤＫ」が採用された。また、データマネジメントとしてオプト（本社：東京都千代田区）のアプリデータマネジメントツール「Ｓｐｉｎ Ａｐｐ」が採用されている。日本経済新聞社、オプト、スターティアラボの３社は連携し、今後、機能を強化して、さらに使いやすく楽しいアプリを目指す。具体的には、スタンプラリー機能を搭載するなど、より活用の幅が広がる予定。
関連記事
ピックアップ記事
-
2026/2/14
住友林業、米ＴＰＨ社を約６３００億円で買収、全米５位規模のビルダーへ■年間供給１万８０００戸、ナショナルビルダーへ加速 住友林業＜１９１１＞（東証プライム）は２月１… -
2026/2/9
２０２５年の早期・希望退職１万７８７５人、黒字企業の人員削減拡大■募集社数は減少も人数は７８％増、製造業で顕著 東京商工リサーチは２月５日、２０２５年の上場企業… -
2026/2/7
宿泊業倒産８９件、２年連続増加、老朽化対応できぬ地方中小に打撃■老朽化・投資不足が直撃、地方で倒産・廃業７割超 帝国データバンクは２月６日、２０２５年に発生し…
