科研製薬＜４５２１＞（東１）は整形外科・皮膚科・外科領域を主力とする医薬品メーカーである。１９年３月期は薬価改定や研究開発費増加などで減収減益だった。２０年３月期は医薬品輸出や特許料収入の減少、研究開発費の増加などで減収減益予想としている。

■整形外科・皮膚科・外科領域を主力とする医薬品メーカー

整形外科・皮膚科・外科領域を主力とする医薬品メーカーで、農業薬品や飼料添加物、不動産賃貸（文京グリーンコート関連賃貸）なども展開している。

医療用医薬品・医療機器は、生化学工業＜４５４８＞からの仕入品である関節機能改善剤アルツ、１４年９月国内販売開始した日本初の外用爪白癬治療剤クレナフィンを主力として、癒着防止吸収性バリアのセプラフィルム、創傷治癒促進剤のフィブラストスプレー、高脂血症治療剤のリピディル、ジェネリック医薬品も展開している。

歯周組織再生剤リグロス歯科用液キットは１８年３月期から国内販売を本格化した。１８年８月には生化学工業が製造販売承認取得した腰椎椎間板ヘルニア治療剤ヘルニコアの販売を開始した。

■開発パイプライン充実やクレナフィン海外導出を推進

成長基盤の確立を重要課題と位置付け、開発パイプラインの充実、外用爪白癬治療剤クレナフィンの価値最大化を推進している。

原発性局所多汗症を適応症とするＢＢＩ－４０００（外用抗コリン剤、１５年３月米ブリッケル・バイオテック社から日本とアジア主要国におけるライセンス導入）は第３相段階である。熱傷焼痂除去剤ＫＭＷ－１（海外商品名ＮｅｘｏＢｒｉｄ、１６年４月イスラエルのメディウンド社から日本におけるライセンス導入）は第３相段階である。ポスト・クレナフィンの位置付けで爪白癬症を適応症とする自社創薬のＫＰ－６０７は第１相段階である。

アタマジラミ症を適応症とするＫＡＲ（米国で販売中のイベルメクチン0.5％外用剤、１９年２月米アーバー社から日本におけるライセンス導入）は治験準備中である。レナバサム（１９年１月米国コーバス社から日本におけるライセンス導入）は、コーバス社が全身性強皮症を対象として国際共同第３相試験を実施中、皮膚筋炎を対象として国際共同第３相試験を計画中（米国では開始）である。尋常性乾癬を適応症とする自社創薬のＫＰ－４７０は導出先のボシュヘルスがカナダで治験実施中である。

クレナフィンの海外導出では、カナダのボシュヘルス社が米国・カナダにおいて１４年から販売（商品名Ｊｕｂｌｉａ）している。海外自社テリトリーは１７年６月韓国で導出先の東亞ＳＴが販売開始、１８年６月台湾で導出先の台田薬品（田辺三菱製薬の子会社）が承認取得し、販売を開始している。１８年１０月には香港・マカオで香港メインライフ社社と独占的供給契約を締結し、同社が２０年発売を目指している。１９年２月には中国ＡＩＭ社と、中国における独占的ライセンス実施許諾および供給契約を締結した。

■２０年３月期減収減益予想

１９年３月期の連結業績は、売上高が１８年３月期比４．３％減の９４１億６５百万円で、営業利益が１０．６％減の２４５億９２百万円、経常利益が１０．３％減の２４９億７２百万円、純利益が６．７％減の１７７億７５百万円だった。配当は１８年３月期と同額の年間１５０円（第２四半期末７５円、期末７５円）とした。配当性向は３３．６％である。

売上面ではクレナフィンが１．８％増と堅調だったが、薬価改定や競合品などの影響でアルツが１４．２％減、セプラフィルムが３．３％減、フィブラストスプレーが１３．５％減、リピディルが４３．０％減、ジェネリック医薬品が１２．８％減と低調だった。利益面では売上原価率が前年並みだったが、減収に加えて、研究開発費が増加（２５．９％増の１０２億６１百万円）して減益だった。なお研究開発費が計画（１１７億円）を下回ったため、減益幅は計画に比べて縮小して着地した。

２０年３月期連結業績予想は、売上高が１９年３月期比１．３％減の９２９億円、営業利益が９．３％減の２２３億円、経常利益が９．１％減の２２７億円、純利益が９．４％減の１６１億円としている。

医薬品輸出や特許料収入の減少、研究開発費の増加（３．３％増の１０６億円）や減価償却費の増加（１１．５％増の２４億円）などで減収減益予想としている。主要医薬品の売上計画はアルツが０．３％増、クレナフィンが２．７％増、セプラフィルムが０．８％増、フィブラストスプレーが２．４％増、リピディルが２０．８％減、ジェネリック医薬品が１．２％増としている。

なお配当予想は、１８年３月期と同額の年間１５０円（第２四半期末７５円、期末７５円）としている。予想配当性向は３７．０％となる。また自社株取得（上限８０万株・４５億円、取得期間１９年５月１０日～１９年１２月２７日）を実施するとともに、自己株式２５０万株を消却（１９年５月３１日予定）する。

中期経営計画では目標数値に２１年度売上高９４５億円、営業利益２５０億円、ＲＯＥ１２％以上を掲げている。免疫系、神経系、感染症の３領域を柱として自社創薬基盤を拡充・融合し、開発パイプライン充実を推進する方針だ。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）