フェローテックホールディングス＜６８９０＞（ＪＱ）は半導体等装置関連事業を主力としている。太陽電池関連事業は撤退方針である。１９年３月期は増益だった。２０年３月期は営業利益横ばいだが、特別損失一巡して最終大幅増益予想である。株価は４月の戻り高値圏から反落したが、調整一巡して出直りを期待したい。

■半導体等装置関連事業が主力、太陽電池関連事業は撤退方針

　半導体等装置関連事業（真空シールおよび各種製造装置向け金属加工製品、石英製品、セラミックス製品、ＣＶＤ－ＳｉＣ製品、シリコーンウェーハ加工、装置部品洗浄など）を主力として、電子デバイス事業（サーモモジュール、パワー半導体用基板、磁性流体など）も展開している。主力の真空シールは世界シェア約６割である。１９年３月には東洋刃物＜５９６４＞と資本業務提携して持分法適用関連会社化した。

　太陽電池関連事業（シリコン結晶製造装置、シリコン製品など）は、事業環境が悪化しているため撤退方針としている。当面は自社販売から撤退してＯＥＭに特化し、ＯＥＭ用途以外の設備は半導体Ｓｉパーツ構造材用途への転換を進める。またＯＥＭ継続も短期的対応であり、基本的には１９年中を目途に事業撤退方針である。なお撤退時期については、既存設備の売却交渉や撤退に伴う様々な影響度合いによって変更の可能性がある。

　１８年１２月にはシンジケートローンによる長期資金調達（総額１２１億円）を発表した。１８年９月調達の長期借入１１０億円や中国政府補助金１０８億円相当などを含めて、総額５２１億円の設備資金調達が整い、中国で進めている２００ｍｍウェーハ３５万枚／月の生産に係る設備資金調達の目途が立ったとしている。また１９年３月には第１０回無担保転換社債（３６億円）を発行した。

■２０年３月期最終大幅増益予想

　１９年３月期の連結業績は、売上高が１８年３月期比１．２％減の８９４億７８百万円、営業利益が４．１％増の８７億８２百万円、経常利益が１２．６％増の８０億６０百万円、純利益が６．３％増の２８億４５百万円だった。配当は１８年３月期と同額の年間２４円（第２四半期末１２円、期末１２円）で、配当性向は３１．２％となる。

　太陽電池関連事業の自社製品販売から撤退した影響に加えて、有機ＥＬ・デバイスメーカー各社の投資意欲が後退して製造設備受託製造が影響を受け、売上高、利益とも計画を下回ったが、半導体等装置関連事業が１９．９％増収・２２．５％増益となり、全体として増益を確保した。電子デバイス事業は１．５％増収・２１．３％減益だった。なお特別損失に、太陽電池関連事業撤退に伴う減損損失２１億０１百万円、韓国子会社のＣＶＤ―Ｓｉｃ事業撤退に伴うＣＶＤ炉減損損失３億０５百万円などを計上した。

　２０年３月期連結業績予想は、売上高が１９年３月期比２．８％増の９２０億円、営業利益が０．２％増の８８億円、経常利益が０．５％増の８１億円、そして純利益が６５．２％増の４７億円としている。配当予想は１９年３月期と同額の年間２４円（第２四半期末１２円、期末１２円）で、予想配当性向は１８．９％となる。

　売上面では半導体業界は年後半から投資再開と想定し、半導体等装置関連事業（計画８．７％増収）と電子デバイス事業（同１５．５％増収）の伸長で、太陽電池関連事業（同３９．４％減収）撤退影響を吸収する。営業利益は、半導体製造装置関連の８インチ量産による償却負担と太陽電池関連撤退効果の相殺で、横ばいを見込んでいる。純利益は特別損失が一巡して大幅増益予想である。

■２２年３月期営業利益１２５億円目標

　新中期経営計画では業績目標値に、２２年３月期売上高１２５０億円～１３００億円、営業利益１２０億円～１３０億円などを掲げている。半導体市場が不透明のためレンジ目標とした。

　戦略製品の半導体マテリアル、ウェーハ、パワー半導体、洗浄ビジネスの４事業に注力する。太陽光電池事業は消耗品販売のみにシフトして事業ポートフォリオ改善を推進する。設備投資は２０年３月期（４８０億円）がピークとなる見込みだ。株主還元は業績向上に伴って増配を検討する。

■株価は調整一巡

　株価は４月の戻り高値圏１３００円台から反落したが、調整一巡して出直りを期待したい。５月２９日の終値は８２３円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１２６円９８銭で算出）は約６倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間２４円で算出）は約２．９％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１３３７円３３銭で算出）は約０．６倍、時価総額は約３０５億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）