【5G(第5世代移動通信システム)関連銘柄】人気突出が目立った注目銘柄&波及銘柄

■個人投資家主導で売買高上位銘柄や年初来高値更新銘柄などが次々と突出

 5G関連の搦め手銘柄として、前週の市場で人気突出が目立った銘柄を上げると、東証第1部の週間売買高ランキングの第2位にランクインした日本通信<9424>(東1)、年初来高値をそれぞれ更新した日東紡<3110>(東1)精工技研<6834>(JQS)などとなる。日本通信は、今年5月に米国で5Gの商用基地局を設置することが認可されて関連特許を保有することが見直され、日東紡績は、国内大手証券が5Gデバイス向けにグラスファイバー製品の需要拡大が見込めるとして投資判断「バイ」、目標株価3000円で新規カバーを開始し、精工技研は、5G基地局アンテナ計測用の光電界センサの開発を発表したことがキッカケとなった。

■連想買い波及が想定される注目銘柄

 この3銘柄が、なお独自相場を展開するようだと、次々と搦め手銘柄に連想買いが波及することが想定される。

 候補株は、これまで5G関連で人気化実績のある動画補正ソフトのモルフォ<3653>(東マ)、次世代移動サービス専用ソフトのジョルダン<3710>(JQS)、性能監視ソフトのアイビーシー<3920>(東1)、子会社がフィリピンで5G周波数割当通知を受領したアイ・ピー・エス<4390>(東マ)、QRコード読み取りアプリのメディアシーク<4824>(東マ)、5G向け成膜装置のオプトラン<6235>(東1)、次世代LSI開発のアクセル<6730>(東1)、総務省が信号機を5G基地局に開放すると伝わった日本信号<6741>(東1)、京三製作所<6742>(東1)、大同信号<6743>(東2)の信号機3社、基地局用計測機器のアルチザネットワークス<6778>(東2)、アナログ高周波部品の多摩川ホールディングス<6838>(JQS)、5G対応スマホ用通信半導体のメガチップス<6875>(東1)、アンテナの日本アンテナ<6930>(JQS)、ノイズ除去フィルターの双信電機<6938>(東1)、通信制御ソフトのアイレックス<6944>(JQS)、総務省の5Q総合実証実験に参加のPALTEK<7587>(東1)などが上げられる。

■シンボル株のアンリツを先陣に通信キャリアなど本丸株へジャンプアップ

 搦め手銘柄から本丸銘柄へジャンプアップするケースでは、シンボル株としてまずトライされるのがアンリツ<6754>(東1)だろう。5G通信用端末機器向けの計測機器では世界トップの実力を誇り、前期業績は、5Q関連のモバイル市場向けへの開発用計測機器の需要拡大で上方修正しており、今年7月30日に発表予定の今3月期第1四半期業績の動向が注目されることになる。次いで2020年春の5G商用化に向け大規模投資を推進中の通信キャリアの楽天<4755>(東1)、KDDI<9433>(東1)、ソフトバンク<9434>(東1)、NTTドコモ<9437>(東1)の出番が回ってくる。

 このほか海外年金基金や欧米ファンドが先回り買いして保有実績のある協和エクシオ<1951>(東1)、エムアップ<3661>(東1)、東京応化工業<4186>(東1)、電気興業<6706>(東1)、伊藤忠テクノソリューションズ<4739>(東1)、ヨコオ<6800>(東1)、フジクラ<5803>(東1)、ネットワンシステムズ<7518>(東1)などの人気再燃も見込まれる。

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■東京大学発スタートアップが開発、19自由度のヒューマノイドロボット  東京大学発スタートアップH…
  2. ■売却面積は約1.6倍に、総額1,785億円超の譲渡価額  東京商工リサーチは6月30日、2024…
  3. ■従来の検索では見つけられなかった本との出会いを創出  富士通<6702>(東証プライム)傘下の富…
2025年8月
 123
45678910
11121314151617
18192021222324
25262728293031

ピックアップ記事

  1. ■株主還元強化が市場の安心材料に  東京エレクトロン<8035>は8月1日、2025年3月期の業績…
  2. ■市場の霧が晴れ始めた、個別銘柄の好調が投資家を惹きつける  前週31日の植田和男日銀総裁の記者会…
  3. ■利上げか、現状維持か?日銀総裁の決断で明暗分かれる8月相場  日銀の金融政策を巡る不確実性が続く…
  4. ■選挙惨敗の石破首相に退陣要求、政局混迷の行方  まるで狂言の『乳切木』(ちぎりき)を観るようであ…
  5. ■九州地盤銘柄に割安感、福証単独上場企業にも注目集まる  東京エレクトロンやアドバンテストなどの半…
  6. ■参院選で与党過半数割れ、石破政権の行方不透明に  7月20日投開票の参議院議員選挙は、大手メディ…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る