トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）はリユースショップを展開している。２０年２月期は先行投資負担で営業・経常利益横ばい予想だが、単体既存店売上は２月が５ヶ月ぶりの前年比プラスとなり、通期ベースでも１０１．０％と順調だった。収益拡大を期待したい。株価は地合い悪で昨年来安値圏だが、売り一巡して反発を期待したい。なお４月１４日に２０年２月期決算発表を予定している。

■リユースショップを展開

　総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルを主力とするリユースショップを、首都圏直営店中心に展開している。収益面では第２四半期（６～８月）の構成比が小さい季節特性がある。

　２０年１月末時点の店舗数は、グループ合計１９３店舗（タイの３店舗を含むトレジャー・ファクトリー６５店舗、トレファクスタイル５３店舗、トレファクスポーツ５店舗、ユーズレット７店舗、ブランドコレクト３店舗、トレファクマーケット１店舗、１６年９月子会社化したカインドオル４１店舗、１８年３月子会社化したゴルフキッズ１８店舗）である。

　中期成長戦略として、リユース事業の成長（年間１５店舗前後の新規出店、買取の強化、ＥＣ販売の拡大）、Ｍ＆Ａによる成長、海外市場での成長（タイのバンコクで多店舗展開モデルを構築して収益化、他国への展開）、新規事業への投資（トレファク引越やＥＣドレスレンタル「Ｃａｒｉｒｕ」事業への投資継続）を推進している。

　ＥＣ事業の本格展開やビッグデータを活用した新規ビジネスの創出に向けて、１９年１月システム開発のデジタルクエストを子会社化した。２０年１月にはリユース企業間のＢｔｏＢネットオークション事業「トレファクライブネットオークション」を開始した。またレナウンの「着るダケ」とトレファクがサービス提携した。

　２０年２月にはＡＩアプリのＸＺ（クローゼット）運営のＳＴＡＮＤＩＮＧ　ＯＶＡＴＩＯＮと資本業務提携し、手持ちの服を簡単にリユースする仕組みを協同開発した。

■２０年２月期営業・経常利益横ばい予想

　２０年２月期の連結業績予想は、売上高が１９年２月期比１１．３％増の１９７億４１百万円、営業利益が０．４％増の９億０９百万円、経常利益が０．２％減の９億４８百万円、純利益が１０．８％増の６億２６百万円としている。配当予想（１９年８月９日に第２四半期末１円上方修正、２０年１月１０日に期末１円上方修正）は、１９年２月期比２円増配の１８円（第２四半期末９円、期末９円）である。

　第３四半期累計は、売上高が前年同期比８．１％増の１４０億６１百万円、営業利益が１１．１％増の７億１５百万円、経常利益が１４．７％増の７億７１百万円、純利益が１９．２％増の５億２７百万円だった。単体既存店売上が１０１．６％と堅調に推移し、新規出店も寄与して増収だった。さらに単価上昇や原価適正化も寄与して２桁増益だった。

　通期は新規出店１５店舗前後、単体既存店売上１０１％を目指し、既存店売上総利益率も１９年２月期と同程度を見込むが、物流センター増床や新規出店に伴う費用増加など、先行投資で営業・経常利益横ばい予想としている。第３四半期累計の進捗率は売上高７１．２％、営業利益７８．７％と順調である。

　月次売上（単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース）を見ると、２０年２月は全店１１０．８％、既存店１０５．３％だった。既存店売上は５ヶ月ぶりの前年比プラスだった。春物衣料、生活家電、家具が好調だった。新規出店０店舗、退店０店舗で２０年１月末時点の店舗数は１３１店舗となった。なお２０年２月期通期ベースでは全店１０５．５％、既存店１０１．０％と順調だった。

■株主優待制度は２月末の株主対象

　株主優待制度は毎年２月末時点の１単元（１００株）以上保有株主を対象として実施（詳細は会社ＨＰ参照）している。

■株価は売り一巡

　株価は地合い悪で昨年来安値圏だが、売り一巡して反発を期待したい。３月１０日の終値は６４５円、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想連結ＥＰＳ５５円３２銭で算出）は約１２倍、今期予想配当利回り（会社予想１８円で算出）は約２．８％、前々期実績連結ＰＢＲ（前々期実績連結ＢＰＳ３７８円６８銭で算出）は約１．７倍、時価総額は約７５億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）