レオクラン＜７６８１＞（東２）は、前日２０日に３６円高の２０３７円と５営業日ぶりに反発して引けた。新型コロナウイルスの感染拡大を防止するために「緊急事態宣言」の対象地域を全国に拡大し、オンライン診療を初診から施行すると厚生労働省から通達されたことを見直し、同社の主力事業の一つとなっている遠隔画像診断サービス事業に関連人気を再燃させ下値買いが再燃した。今年２月１４日に発表した今２０２０年９月期業績の下方修正も、年間配当は、期初予想の４５円に据え置いたことから織り込み済みと評価されている。

■遠隔画像診断サービス事業の導入医療機関・取扱件数が増加

　同社は、病院の新増改築の構想から開院までのコンサルティングに関与して医療設備、医療機器までワンストップで提供するメディカルトータルソリューション事業と、医療機関で撮影されたＣＴやＭＲＩなどの医用画像を放射線診断専門医により遠隔診断する遠隔画像診断サービス事業、介護施設向け給食事業を展開している。このうち遠隔画像診断サービス事業は、今２０２０年９月期第１四半期（２０１９年１０月～１２月期、１Ｑ）に放射線診断専門医の安定的な確保と専門性の高いノウハウを武器に導入医療機関や取扱件数を増加させた。

　新型コロナウイルスの感染拡大では、安倍晋三首相が、医師、看護師などを院内感染リスクから守るためにオンライン診療を活用すると発言して早期導入が進められ、今年４月１０日から厚生労働省の通達により初診段階からの施行が可能となっており、同社の遠隔画像診断サービス事業の一段の追い風となる見込みだ。

　一方、２０２０年９月期業績は、メディカルトータルソリューション事業で複数の医療機関の新築・移転、再編・統合などに伴う医療機器の一括販売案件やリプレース案件で約１７億６１００万円の翌期繰り越しなどが生じたことなどから下方修正した。売り上げ２３５億５８００万円（前期比３４．８％減）、営業利益１億４０００万円（同８８．２％減）、経常利益１億４１００万円（同８８．１％減）、純利益６１００万円（同９１．５％減）と大幅減益転換を見込んでいる。年間配当は、４５円（前期実績４０円）の増配に変更はない。なお同社は、５月１５日に今期第２四半期（２０１９年１０月～２０２０年３月期、２Ｑ）累計業績の発表を予定しており、オンライン診療効果で業績ガイダンスに変化があるか注目されている。

■下方修正安値からの短期２倍化でミニＧＣを示現し３０００円大台奪回へ

　株価は、今年２月１４日の今期業績の下方修正でストップ安を交えて上場来安値１１１８円まで大きく調整し、安倍晋三首相のオンライン診療活用発言を受け３日間のストップ高を交え窓を開けて２６５０円の戻り高値まで２．３７倍の大化けを演じ、５日移動平均線が２５日移動平均線を上抜くミニ・ゴールデンクロス（ＧＣ）を示現して上昇トレンド転換を示唆した。足元では急騰中に開けた窓埋めを続けており、新型コロナ関連人気を再燃させ戻り高値奪回から急騰特性を再発揮して業績下方修正前の３０００円大台回復を目指そう。（本紙編集長・浅妻昭治）