京阪神ビルディング＜８８１８＞（東１）は、前日１５日に１５円高の１５４５円と反発して引け、今年３月５日につけた直近安値１４７６円からのリバウンド幅を拡大させた。同社株は、昨年１１月に「もの言う株主」の株式公開買い付け（ＴＯＢ）により上場来高値２２００円まで急騰し、以来調整相場が続けてきたが、同高値の信用期日が一巡するのを先取り、需給調整が十分として下げ過ぎ訂正買いが再燃した。今２０２１年３月期の純利益が、２回も上方修正され、配当も７期連続で増配を予定し、自己株式取得を進めていることも、買い手掛かり材料として意識されている。

■純利益は２期ぶりに過去最高を大幅更新し７期連続の増配

　同社株へのＴＯＢは、同社が反対意見を取締役会決議したなか、同社株主となっているストラテジック・キャピタルにより敵対的なＴＯＢとしてＴＯＢ価格を１９００円、買い付け期間を昨年１１月５日から今年１月１２日までとして進められた。ＴＯＢの結果は、取得株式数の下限に達せず不成立となった。株価は、１８７９円からＴＯＢ開始とともにＴＯＢ価格を上回る２２００円高値まで急騰したが、その後は、ＴＯＢ不成立で急落し１４７６円まで倍返しとなる調整を続けた。

　一方、同社の今２０２１年３月期純利益は、昨年１０月に投資有価証券売却益９億円を計上することで１回目の上方修正をし、今年２月には同じく投資有価証券売却益５０億円を計上することから２回目の上方修正を発表、昨年１０月の上方修正値をさらに３７億円引き上げ８２億円（前期比２．０９倍）と大幅増益転換し、過去最高の３９億９８００万円（２０１９年３月期）を２期ぶりに大幅更新する。配当は、年間３１円（前期実績２７円）と７期連続の増配を予定している。また自己株式取得を上限を１８７万５０００株（発行済み株式数の３．６１％）、取得総額３０億円、取得期間を今年３月１日から９月１５日までとして推進中で、取得全株式を１０月８日に消却予定である。

■信用買い残は大きく減少しＰＥＲ９倍の修正でまず半値戻し

　株価は、ＴＯＢ発表とともに３００円超の急騰となり、この時点での信用買い残は１７６万株を超え信用倍率も４．１９倍と拡大した。その後は、ＴＯＢの買い付け期間の延長などＴＯＢがやや不調だったことで下値を探り、ＴＯＢ不成立とともに急落し１４７６円まで倍返しの調整となり、信用買い残も足元で１３万株超まで減少した。ＰＥＲは９倍台と大きく割り負けており、高値期日が一巡する５月を前に期日向かいでリバウンド幅を拡大、まず上場来高値から直近安値までの調整幅の半値戻しの１８００円台奪回に動こう。（本紙編集長・浅妻昭治）