トレジャー・ファクトリーは22年2月期1Q大幅増収で黒字転換、通期上振れの可能性

(決算速報)
 トレジャー・ファクトリー<3093>(東1)は7月14日の取引時間終了後に22年2月期第1四半期連結業績を発表した。前年の緊急事態宣言の影響の反動増で大幅増収となり黒字転換した。利益は第2四半期累計予想を超過達成した。新型コロナ感染再拡大を考慮して通期予想を据え置いたが、第1四半期の進捗率が高水準であり、通期予想に上振れの可能性がありそうだ。収益拡大を期待したい。株価は5月の年初来高値圏から一旦反落したが、調整一巡して切り返しの動きを強めている。上値を試す展開を期待したい。

■22年2月期1Q大幅増収で黒字転換、利益は2Q累計予想を超過達成

 22年2月期第1四半期の連結業績は、売上高が前年同期比43.2%増の56億68百万円、営業利益が3億43百万円の黒字(前年同期は2億21百万円の赤字)、経常利益が3億66百万円の黒字(同2億11百万円の赤字)、親会社株主帰属四半期純利益が2億45百万円の黒字(同2億14百万円の赤字)だった。

 前年同期の新型コロナウイルスの影響(緊急事態宣言に伴う店舗臨時休業・営業時間短縮、外出自粛)が反動増で大幅増収となり黒字転換した。単体ベースの既存店売上は127.8%(3月109.1%、4月159.0%、5月124.7%)だった。売上面ではピックアップジャパンの連結(20年10月子会社化)も寄与した。増収効果と利益率上昇で新規出店によるコスト増加を吸収した。差引売上総利益率は62.4%で0.8ポイント上昇、販管費比率は56.4%で10.9%低下した。

 通期連結業績予想は据え置いて、売上高が21年2月期比20.8%増の226億36百万円、営業利益が7.5倍の8億04百万円、経常利益が4.7倍の8億18百万円、親会社株主帰属当期純利益が5億37百万円(21年2月期は1億34百万円の赤字)としている。また配当予想は6円増配の16円(第2四半期末8円、期末8円)である。

 成長投資を継続して費用が増加するが、過去最高水準の新規出店(年間15店舗~20店舗の計画)や、DXへの取り組み強化による顧客利便性の向上などの効果で大幅増収増益予想としている。

 第1四半期の進捗率は、第2四半期累計予想に対して売上高が53.6%、営業利益が353.6%、通期予想に対して売上高が25.0%、営業利益が42.7%と高水準である。営業利益は第2四半期累計予想を超過達成した。6月の既存店売上は前年の緊急事態宣言明けの家電の特需の反動などで98.6%となったが、7月以降は新型コロナウイルスの影響が和らいで堅調に推移する見込みとしている。新型コロナウイルス感染再拡大の状況を考慮して通期予想を据え置いたが、上振れの可能性がありそうだ。収益拡大を期待したい。

■株価は上値試す

 株価は5月の年初来高値圏から一旦反落したが、調整一巡して切り返しの動きを強めている。上値を試す展開を期待したい。7月14日の終値は1049円、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS47円50銭で算出)は約22倍、時価総額は約122億円である。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■全従業員にAI活用徹底、業務改革を本格化  LINEヤフー<4689>(東証プライム)は7月14…
  2. ■50年以上親しまれたかぜ薬が国内市場から姿を消す?  大正製薬は7月14日、塗るかぜ薬「ヴイック…
  3. ■鈴鹿8耐で新型CBコンセプト登場  ホンダ<7267>(東証プライム)は7月11日、大型ロードス…
2025年9月
1234567
891011121314
15161718192021
22232425262728
2930  

ピックアップ記事

  1. ■01銘柄:往年の主力株が再評価、低PER・PBRで買い候補に  今週の当コラムでは、買い遅れカバ…
  2. ■日米同時最高値への買い遅れは「TOPIXコア30」と「01銘柄」の出遅れ株でカバー  日米同時最…
  3. ■東京株、NYダウ反落と首相辞任で先行き不透明  東京株式市場は米国雇用統計の弱含みでNYダウが反…
  4. ■株式分割銘柄:62社に拡大、投資単位引き下げで流動性向上  選り取り見取りで目移りがしそうだ。今…
  5. ■金先物相場を背景に産金株が収益拡大の余地を示す  東京市場では金価格の上昇を背景に産金株が年初来…
  6. ■大統領の交渉術が金融市場を左右し投資家心理に波及  米国のトランプ大統領は、ギリシャ神話に登場す…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る