今週の当特集は、高配当銘柄に注目することとした。もちろん配当利回りは、確定利回りではない。足元の今期配当が高配当でも、次期配当が業績次第で減配となるケースだって数多い。インカムゲインが、先行きインカムロス、あるいはキャピタルロスに逆回転する可能性もあり、高配当銘柄の個別事情を精査するのは不可欠だ。高配当利回りランキングの上位にランクされた銘柄からスクリーニングすれば、「指し投」の資産防衛策の最適銘柄が浮上することになる。

■トップ１０銘柄から来期の個別事情を精査してスクリーニング

　前週末１０日現在の全市場ベースの高配当利回りランキングのトップ１０にランクされるのは、配当利回り１３．８％で第１位の明和産業＜８１０３＞（東１）以下、次の通りとなる。商船三井＜９１０４＞（東１）、日本郵船＜９１０１＞（東１）、ベリテ＜９９０４＞（東２）、乾汽船＜９３０８＞（東１）、浅沼組＜１８５２＞（東１）、ミズホメディー＜４５９５＞（東２）、西松建設＜１８２０＞（東１）、ＮＥＷ　ＡＲＴ　ＨＯＬＤＩＮＧＳ＜７６３８＞（ＪＱＳ）、ディア・ライフ＜３２４５＞（東１）と続き、第１０位のディア・ライフの配当利回り６．４０％でも、東証１部全銘柄平均の１．９６％を大きく上回る。

　このうち大手海運３社は、コンテナ船貨物の活況・運賃上昇で今３月期業績を３回も上方修正しその度に増配し、株価が、今年９月につけた上場来高値から２２％～２８％も調整した水準でもみ合っていることが背景となっている。この株価調整は、コンテナ船市況そのものが来年２月の中国で春節（旧正月）でピークアウトすると観測されているためで、高配当継続に疑問符が付いている。しかし米国の物価上昇が、人手不足やサプライチェーン（物流網）混乱を背景にしているだけに長引く可能性もあり、この綱引き動向は要注目である。来２０２２年３月期配当を３８２円（今期予想３６３円）、来々期配当を３９５円と予想している浅沼組や、「モノいう株主」の出口戦略用の増配とみられている西松建設などのケースもあるが、このほかトップ１０位以下となるが上位を占めるメガバンク株、大手商社株も浮上しよう。

■所有期間利回り感覚で権利付き最終日接近の１２月期決算銘柄もマーク

　債券投資の所有期間利回り的感覚では、今年１２月２８日に配当権利付きの最終売買日となる１２月期決算会社の高配当銘柄も、ポートフォリオの組み入れ候補株となる。高配当利回りランキングのトップ１０は、ミズホメディー＜４５９５＞（東２）の６．７９％を筆頭にＪＴ＜日本たばこ産業、２９１４＞（東１）、ハウスフリーダム＜８９９６＞（福Ｑ）、ビー・ピー・カストロール＜５０１５＞（東１）、ノーリツ＜５９４３＞（東１）、中野冷機＜６４１１＞（ＪＱＳ）、日本エスコン＜８８９２＞（東１）、日本和装ホールディングス＜２４９９＞（東２）、日本カーボン＜５３０２＞（東１）と続き、第１０位の住友ゴム＜５１１０＞（東１）の配当利回りは４．５３％となる。

　このうちミズホメディーは、今期配当の大幅増配を予定しているが、足元ではＰＣＲ検査の公的医療保険価格が引き下げられ株価が急落したことがトップ要因となっており、この業績感応度を見極める必要がある。このほかのランキング上位銘柄は、業績上方修正と配当の増配がシンクロしており、高配当継続を期待させる。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）