■米国ではガソリン先物５％安、小麦３％安、物価沈静化の兆しか

　米国９月２３日・前週末のＮＹ株式はダウが４８６．２７ドル安（２万９５９０．４１ドル）となり、主な株価指数も大幅に下げて４日続落となった。ダウは今年６月１７日以来、約３ヵ月ぶりに３万ドルを割り込んだ。２１日発表の米利上げが３度続けて０．７５％幅の引き上げとあって、さすがに厳しい展開となった。

　ただ、この大幅利上げを受け、米国の商品先物市場では、原油相場が８０ドル／バレルを割り、ロシア侵攻前の水準まで戻った。景気後退懸念が強まり原油消費が減るとの見方が下げの主因とされている。また、ガソリンの先物は５．３％安となり、米国で体感的な物価高を強く感じる消費材とされるガソリン価格が大幅安。ダウ平均の４８６．２７ドル安は１．７％安なので、下げっぷりがどのようなものだったかは、およそ想像がつく。小麦は３．３％安、大豆は２．１％安となった。

■米金融当局の姿勢変化に期待、景気も意識なら株価反発要因

　このように、前週末の米国では、株式よりも商品市場の下げが目立った。インフレ進行・物価上昇とは真逆の展開である。米国金融政策当局の相次ぐ金利引き上げは、その目的が物価上昇・インフレ進行を抑えることにあることを考えると、直近連続０．７５％×３回の利上げによって、その効果が出始めてきたような展開になった。物価上昇やインフレ進行にかかわるデータに変化が出てくれば、金利を引き上げる必要性は薄れてくる。金融政策当局の目的・軸足はインフレ抑制から景気回復へと移ることが予想できる。

　こうした意味で、当面は、ダウ平均やＮＡＳＤＡＱ指数の動向とともに、原油先物などの商品市況にも目を配らせておきたいといえる。商品市況が今後も軟弱な相場を続けるとすれば、米金融政策当局の姿勢は景気回復をも意識するスタイルに変化する可能性があり、株式市場でも、遠くない時点で次回の利上げ幅縮小の観測などが取り沙汰されてくる可能性がある。

　米国の次回の金融政策会合（ＦＯＭＣ）は１１月１、２日の予定。その次は１２月１３、１４日の予定とされている。

■一喜一憂の相場予想だが超目先なら日経平均連動投信で腕試しも

　もし、次回の利上げ幅について縮小の観測などが浮上してくれば、株式市場にとっては急回復に転じる好材料になる。利上げ幅などについては、少なくとも１１月初の米金融政策会合に向けて見方が分かれるとみられ、株式市場も一喜一憂が続くと思われるが、株式市場は９月２１日の利上げにかけても、「一憂」で急落し「一喜」で急反発することを繰り返してきた。水モノと言われればそれまでだが、一喜一憂での高下が続くとすれば、超目先の投資スタンスとして、週明け（９月２６日）の東京株式市場がＮＹダウの３万ドル割れを受けて大きく下げるようなら逆張りの買いが奏功する余地がありそうだ。全体相場の高下を狙う意味で、日経平均の値動きの２倍の率で高下する「ダブルブル型連動投信」、たとえば日興上場インデックスファンド日経レバレッジ＜１３５８＞、ダイワ日経平均レバレッジ＜１３６５＞、楽天２２５ダブルブル＜１４５８＞、野村ＮＦ日経平均レバレッジ＜１５７０＞、シンプレックス日経平均ブル２倍＜１５７９＞、などは１株から投資可能。１万円台、２万円台で投資できるため、余裕資金で相場「勘」を試すのに好適といえる。（ＨＣ）（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）