【マーケットセンサー】大手商社株と地銀株の自己株式取得と消却効果に注目
- 2023/5/16 14:45
- コラム
■大手商社株はバフェット買い増しのダブル効果
大手商社株は、自己株式の取得と消却を繰り返している。５月に丸紅＜８００２＞（東証プライム）が、３００億円、住友商事＜８０５３＞（東証プライム）が２００億円、三菱商事＜８０５８＞（東証プライム）が３０００億円の自己株式取得枠を設定し消却予定日をそれぞれ８月２５日、７月２４日、来年１月３１日としている。業績は減益予想だが、配当は増配や高配当を維持している。また、米国の投資家バフェットが買い増しをしており、需給面で好材料となっている。
■地銀株は陰の極対応妙味
一方、地銀株は、米国の地方銀行の経営破綻の影響を受けている。おきなわフィナンシャルグループ＜７３５０＞（東証プライム）、北國フィナンシャルホールディングス＜７３８１＞（東証プライム）、百十四銀行＜８３８６＞（東証プライム）、山口フィナンシャルグループ＜８４１８＞（東証プライム）、名古屋銀行＜８５２２＞（東証プライム）、京葉銀行＜８５４４＞（東証プライム）などである。同時発表行も多く、おきなわフィナンシャルグループは安値から大きく反発し、陰の極でのドテン買い妙味を示唆した。自己株式取得と消却は、株価下支えや資本効率向上につながると期待されている。
大手商社株と地銀株は、自己株式取得と消却を通じて、自社の価値を高めようとしている。市場では、その効果に注目が集まっている。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）
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