【マーケットセンサー】大手商社株と地銀株の自己株式取得と消却効果に注目

■大手商社株はバフェット買い増しのダブル効果

 大手商社株は、自己株式の取得と消却を繰り返している。5月に丸紅<8002>(東証プライム)が、300億円、住友商事<8053>(東証プライム)が200億円、三菱商事<8058>(東証プライム)が3000億円の自己株式取得枠を設定し消却予定日をそれぞれ8月25日、7月24日、来年1月31日としている。業績は減益予想だが、配当は増配や高配当を維持している。また、米国の投資家バフェットが買い増しをしており、需給面で好材料となっている。

■地銀株は陰の極対応妙味

 一方、地銀株は、米国の地方銀行の経営破綻の影響を受けている。おきなわフィナンシャルグループ<7350>(東証プライム)、北國フィナンシャルホールディングス<7381>(東証プライム)、百十四銀行<8386>(東証プライム)、山口フィナンシャルグループ<8418>(東証プライム)、名古屋銀行<8522>(東証プライム)、京葉銀行<8544>(東証プライム)などである。同時発表行も多く、おきなわフィナンシャルグループは安値から大きく反発し、陰の極でのドテン買い妙味を示唆した。自己株式取得と消却は、株価下支えや資本効率向上につながると期待されている。

 大手商社株と地銀株は、自己株式取得と消却を通じて、自社の価値を高めようとしている。市場では、その効果に注目が集まっている。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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