イトーキ、成瀬・猪熊建築設計事務所と共同開発した可動間仕切「common furniture/Partition」を11月1日から発売

■30種以上のフレームスタイルと23種のCMFによる600通り以上の組み合わせで、自由で創造性を刺激する自分たちらしいオフィスデザインを実現

 イトーキ<7972>(東証プライム)は17日、成瀬・猪熊建築設計事務所と共同開発した600通り以上の組み合わせで設計者の創造性を叶える可動間仕切「common furniture/Partition(コモンファニチャー パーティション)」を11月1日(水)から発売すると発表。

■「common furniture/Partition」開発の背景

 同社は、工場や研究施設などの“ものづくり”の場で長年にわたって使われてきたプロダクトを、成瀬・猪熊建築設計事務所を監修に迎えて再編集したオフィス家具ブランド「common furniture(コモンファニチャー)」として、2022年7月から展開してきた。必要な機能と強度を素直に具現化したニュートラルで無駄がないデザインに、これからの働く場に調和するカラーリングを施したブランドである。

 今回、現在発売しているシェルフ、ワークベンチ、ツールワゴン、折り畳みテーブルスツールの5カテゴリーにパーティションが加わり、同ブランドによるトータルコーディネートが可能になった。

■「common furniture/Partition」の主な特徴

・組み合わせは600通り以上!設計者の創造性を叶える多様なフレームスタイルとCMF

 30種以上のフレームスタイルと23種のCMF(Color,Material,Finish)による600通り以上の組み合わせで、オフィスパーティションのシステム性はそのままに、飾らず、気取らず、丁度よい、オフィスワーカーの創造性を刺激する自分たちらしい空間を構築する。

 音や空気は共有しながら緩やかに空間を分割するエキスパンドメタルやパンチングメタルを用いた表現から、従来通りの個室を形成する用途まで、空間のコンセプトや用途に合わせて最適な組み合わせを選ぶことが可能である。

・普遍的なデザイン×多様なラインナップで、様々な家具に合わせたトータルコーディネートが可能

 ニュートラルで無駄のない普遍的かつ広がりのあるデザインに豊富なフレームスタイルとCMF(Color,Material,Finish)をラインナップしていることにより、「common furniture」の世界観をブランドとして拡充するにとどまらず、様々な家具に合わせて空間をトータルコーディネートすることが可能である。

・耐震性能や衝撃・層間変位追従性の実現

 これまでの可動間仕切製品同様に、JIS規格に基づく耐衝撃性能、層間変位追従性能を実証済みである。

 また、同社の関西工場内に設置している「振動試験室」にて、過去実際に日本国内で起こった震度6強クラス(JMA神戸波)の揺れを再現した振動試験を実施し、安全性を確認している。

【製品の主な仕様】

・名称:common furniture/Partition(コモンファニチャー パーティション)
・サイズ:高さ3000mm×幅900~1200mm×厚さ70mm
・重さ:約18kg/平方メートル(全面グリッド3×4ガラスの場合)
・主な性能:不燃性能、耐震性、耐衝撃性、層間変位追従性能
・フレームスタイル:計30種以上
・CMF(Color,Material,Finish):計23種(SOLID COLOR:13色、METALLIC:3色、GLASS:3種、METAL:4種)
・価格:オープン価格
(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■バンダイナムコの情報発信基地  バンダイナムコホールディングス<7832>(東証プライム)は3月…
  2. ■セブン‐イレブン松戸常盤平駅前店をリニューアル  セブン&アイ・ホールディングス<3382>(東…
  3. ■新型コロナウイルス感染症や能登半島地震の影響で業績悪化した銘柄が反発  今週の当コラムでは、株価…
2024年4月
1234567
891011121314
15161718192021
22232425262728
2930  

ピックアップ記事

  1. ■節約志向が市場を動かす?  日本の消費者は、節約志向と低価格志向を持続しており、これが市場に影響…
  2. ■投資家の心理を揺さぶる相場の波  日米の高速エレベーター相場は、日替わりで上り下りと忙しい。とく…
  3. ■「2.0相場」の幕開けに向けた市場の潮流  「2024年問題」は、Xデーの4月1日を前に新聞、テ…
  4. ■「2024年問題」を超える新たな株価ストーリーの幕開け  「理想で買って現実で売る」といえば、株…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る