■半導体設備投資関連で空調計装事業が好調

　日本電技＜１７２３＞（東証スタンダード）は、このところ上値抵抗線となっていた７５日移動平均線上抜きを試す勢いを示ている。同社株は、１１月２日に今２０２４年３月期の第２四半期（２０２３年４月～９月期、２Ｑ）累計決算の開示とともに、３月期通期業績の上方修正を発表したが、材料出尽くしとして下値を探る展開が続いていたが、その上方修正で今期純利益が、過去最高に肉薄することや半導体設備投資関連の一角に位置する業態が見直され割安株買いが再燃した。テクニカル的にも、このもみ合い場面で２５日移動平均線が、７５日移動平均線を下抜くデッドクロス（ＤＣ）を示現する悪形チャートとなったが、その後５日移動平均線が２５日移動平均線を上抜くミニ・ゴールデンクロス（ＧＣ）を示現して上昇トレンド転換を示唆しており、側面支援材料視されている。

■工場関連や首都圏再開発の大型新設物件向けに空調計装事業が好調推移

　同社の今３月期業績は、期初予想より売り上げを１５億円、営業利益と経常利益は各２億円、純利益は１億円それぞれ引き上げ、売り上げ３６５億円（前期比６．４％増）、営業利益４７億５０００万円（同５．５％増）、経常利益４８億５０００万円（同５．１％増）、純利益３３億円（同４．２％増）と増収増益率の拡大を見込み、純利益は、２０２１年３月期の過去最高（３３億２４００万円）に肉薄する。空調計装関連事業の売り上げが想定を上回ったことが要因で、２Ｑ累計業績の同事業の売り上げは１３９億５６００万円（前年同期比４１．７％増）、セグメント利益は３１億３４００万円（同７８．８％増）となった。半導体向けを含む工場関連や首都圏再開発の大型新設物件が好調に推移したことが要因となった。

　年間配当は、期初予想通りに１６０円（前期実績１５２円）を予定しているが、資本政策の基本方針を変更し、従来の配当性向の目安の３０％前後をＤＯＥ（連結株主資本配当率）４％を基準とすることに変更したことに従い連続増配幅を拡大予定である。また今年７月には自己株式立会外買付取引（買付価格４６５５円）の株主還元策も実施した。

■ミニＧＣ示現でＰＥＲ１０倍、ＰＢＲ１倍、配当利回り３．７％の修正に弾み

　株価は、今期第１四半期のＶ字回復業績と自己株式立会外買付取引のダブル効果で年初来高値４８４５円まで買い進まれ、世界的な株価波乱のなか４０００円台を試す下値調整が続き２５日線が７５日を下抜くＤＣを示現し、今期通期業績の上方修正でも材料出尽くし感を強め４１４５円と下ぶれた。その安値からは売られ過ぎとしてリバウンドし５日線が２５日線を上抜くミニＧＣを示現して上昇トレンド転換を示唆した。ＰＥＲは１０．２倍、ＰＢＲは１．０９倍、配当利回りは３．７５％と割安であり、立会外買付取引価格４６５５円の奪回で弾みをつけ年初来高値に再挑戦しよう。（情報提供：日本インタビュ新聞社・Media-IR 株式投資情報編集部）