科研製薬、「多汗症前線2026」を公開

■気象データと受診動向を組み合わせ、ピーク時期を予測

 科研製薬<4521>(東証プライム)は16日、日本気象協会と共同で作成した「多汗症前線2026」を、ワキ汗に関する情報提供サイト「ワキ汗治療ナビ」で公開したと発表した。同前線は、多汗症の受診患者数と気象データを組み合わせて解析し、受診が増加する時期を予測する取り組みである。

 「多汗症前線」は、科研製薬、日本気象協会、JMDC、長崎大学が協力し、レセプトデータと気象データという2種類のビッグデータを分析することで作成している。受診のピーク時期を“前線”として示すことで、多汗症という疾患への理解を深め、症状が気になり始めた人が受診を検討するきっかけとする狙いがある。

 2026年版では、最低気温を中心とした最新の気象予測データを用いて前線到来日を算出した。多汗症の受診数は例年春から夏にかけて増加する傾向があり、最低気温との相関が強いことが確認されている。2026年の前線到来は前年並みか、2~3日早まる見込みである。科研製薬は、症状が気になる場合には早めの医療機関受診を呼びかけている。

 同社は、腋窩多汗症に悩む人が安心して生活できる社会の実現を目指し、疾患啓発プロジェクトを進めている。その一環として「ワキ汗治療ナビ」に「多汗症前線」の解説コンテンツを追加した。前線の仕組みや見方、活用方法を分かりやすく紹介し、受診行動の後押しを図る。

 原発性局所多汗症は、ワキや手のひら、足底、頭部など特定部位で日常生活に支障をきたすほどの過剰な発汗を認める疾患である。2013年の国内調査では有病率が12.8%とされる一方、受診率は6.3%にとどまっている。科研製薬は、今回の前線発表が疾患認知の向上や治療への第一歩につながることを期待し、今後も情報発信を継続するとしている。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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