ピックルスホールディングス＜２９３５＞（東証プライム）は漬物・キムチ製品の最大手で、独自の乳酸菌Ｐｎｅ－１２を使用した「ご飯がススムキムチ」シリーズや惣菜を主力としている。成長戦略として製品開発強化、販売エリア・販売先拡大、販売価格適正化や原価低減による収益性向上などを推進し、野菜・発酵・健康の総合メーカーを目指して外食・小売・農業領域への展開も推進している。２６年２月期は２桁営業・経常増益予想としている。売上面は消費者の節約志向の影響を受けるが、利益面は前期の天候要因の影響緩和等による原価率改善を見込んでいる。なお２５年５月より主力商品の販売価格改定と量目変更を同時に実施する。積極的な事業展開で収益拡大を期待したい。株価は地合い悪化の影響で年初来安値を更新したが、その後は売り一巡して反発の動きを強めている。１倍割れの低ＰＢＲなど指標面の割安感も評価材料であり、出直りを期待したい。

■漬物製品の最大手で「ご飯がススムキムチ」シリーズや惣菜が主力

　漬物・キムチ製品の最大手で、独自の乳酸菌Ｐｎｅ－１２（ピーネ１２）（特許取得済）を使用した「ご飯がススムキムチ」シリーズや惣菜などを主力としている。さらに野菜・発酵・健康の総合メーカーを目指し、外食・小売・農業領域への展開も推進している。

　新規事業としてはＢｔｏＣ領域の外食・小売事業に参入し、２０年１０月に子会社ＯＨが埼玉県飯能市に複合型観光施設として、発酵のテーマパーク「ＯＨ！！！～発酵、健康、食の魔法！！！～」を開業した。

　２２年３月には子会社ピックルスファームを設立して埼玉県内で農業事業を開始した。所沢工場向けの小松菜や「ＯＨ！！！」向けのさつまいもを生産する。野菜の生産に関わることで安全・安心な原料野菜を安定的に調達するとともに、農業を通じた雇用創出や地域活性化にも貢献することを目指す。２３年９月には、センシングデバイスや農業資材などを取り扱う複合機能商社であるＡｓｕｅとの合弁により、サツマイモを原材料とする加工食品の仕入・販売を行う子会社ベジパル（出資比率６０％）を設立した。

　２５年２月期の品目別売上構成比は製品６９．１％（浅漬・キムチ４０．４％、惣菜２７．８％、ふる漬０．９％）および商品（漬物、調味料、その他）３０．９％、販路別売上構成比は量販店７６．４％、コンビニ１５．６％、外食・その他８．０％だった。セブン＆アイ・ホールディングス＜３３８２＞など大手量販店・コンビニが主要取引先である。収益面の特性としては、個人消費動向のほか、天候不順などによる野菜（特に胡瓜と白菜）価格の影響を受ける傾向がある。

■成長戦略として新規領域での売上創出を推進

　中期経営目標値（ローリング方式により１年ごとに見直し）としては、２８年２月期売上高４３０億円（浅漬・キムチ１７８億０３百万円、惣菜１１８億１０百万円、ふる漬４億６９百万円、商品１２９億１７百万円）、売上総利益８８億９９百万円、売上総利益率２０．７％、販管費７１億９９百万円、販管費比率１６．７％、営業利益１７億円、経常利益１７億７０百万円、親会社株主帰属当期純利益１１億３０百万円を掲げている。

　成長戦略としては、既存領域で拡販を推進しながら、新規領域で１０億円超の新たな売上創出（「ＯＨ！！！」事業＋海外市場開拓で５億円規模、さつまいも商品＋業務用冷凍関連製品＋健康志向製品で８億円規模）を目指す。設備投資は２６年２月期からの３年間で合計３０億円（２６年２月期１４億円、２７年２月期９億円、２８年２月期７億円）を計画している。なお２４年１２月に茨城工場（投資額約５０億円）が本格稼働した。自動化によって生産効率向上と労務費改善を推進する。

　ＳＤＧｓへの取り組みとしては、太陽光発電の導入、ＬＥＤ電灯の１００％導入、子ども食堂への支援、オリジナルエコマーク「ピックルスのＥＣＯ」の導入などに加えて、野菜残さを餌としたウニの養殖研究にも取り組んでいる。２３年２月には健康経営宣言を策定した。２５年３月には健康経営優良法人認定制度において健康経営優良法人２０２５（大企業法人部門）に認定された。

■２５年２月期は減収減益、２６年２月期は２桁営業・経常増益予想

　２５年２月期の連結業績は売上高が２４年２月期比３．５％減の４１５億１８百万円、営業利益が２３．３％減の１２億７９百万円、経常利益が２４．１％減の１３億４５百万円、親会社株主帰属当期純利益が１８．４％減の９億５８百万円だった。配当は２４年２月期比２円増配の２６円（第２四半期末１２円、期末１４円）とした。配当性向は３３．７％となる。

　減収減益だった。物価上昇に伴う消費者の節約志向の影響やコンビニエンスストア向け売上減少などで減収となり、夏場の高温や夏以降の天候不順といった天候要因で原料の白菜や胡瓜などの野菜価格が高騰したこと、物流費や人件費が上昇したことなども影響した。

　全社ベースの業績を四半期別に見ると、第１四半期は売上高が１０８億１２百万円で営業利益が５億０４百万円、第２四半期は売上高が１０８億８２百万円で営業利益が６億１３百万円、第３四半期は売上高が１００億８４百万円で営業利益が１億９５百万円、第４四半期は売上高が９７億４０百万円で営業利益が３３百万円の損失だった。

　２６年２月期の連結業績予想は売上高が２５年２月期比１．２％減の４１０億円、営業利益が１７．３％増の１５億円、経常利益が１３．９％増の１５億３２百万円、親会社株主帰属当期純利益が３．３％増の９億９０百万円としている。配当予想については２５年２月期比１円増配の２７円（第２四半期末１３円、期末１４円）としている。予想配当性向は３３．９％となる。

　売上高の計画は、品目別には製品が０．６％減の２８５億３８百万円（浅漬・キムチが０．１％増の１６７億８２百万円、惣菜が１．７％減の１１３億４２百万円、ふる漬が５．６％増の４億１４百万円）および商品（漬物、調味料、その他）が２．８％減の１２４億６０百万円、販路別には量販店が２．３％減の３１０億１１百万円、コンビニが１．５％増の６５億５５百万円、外食・その他が３．８％減の３４億３２百万円としている。

　売上面は消費者の節約志向の影響を受けるが、利益面は前期の天候要因の影響緩和のほか、商品規格見直しや生産性改善などによる原価率改善を見込んでいる。重点施策として、営業面は各種キャンペーンなど効果的な販促活動、商品規格や販売価格の見直しによる値上げ、新規取引先の開拓や既存取引先の深耕、製造面は製品の集約、不採算アイテムの見直し、省力化などによる生産コスト改善、２４年１２月に稼働した茨城工場における効率的な製造、原料調達面では契約栽培の拡大による安定調達、産地の分散化などを推進する。なお２５年５月より主力商品の販売価格改定と量目変更を同時に実施する。積極的な事業展開で収益拡大を期待したい。

■株主優待制度は毎年２月末の株主が対象

　株主優待制度（詳細は会社ＨＰ参照）は毎年２月末時点の１００株（１単元）以上保有株主を対象として商品詰め合わせセットなどを贈呈する。

■株価は反発の動き

　株価は地合い悪化の影響で年初来安値を更新したが、その後は売り一巡して反発の動きを強めている。１倍割れの低ＰＢＲなど指標面の割安感も評価材料であり、出直りを期待したい。４月２５日の終値は９１９円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ７９円６０銭で算出）は約１２倍、今期予想配当利回り（会社予想の２７円で算出）は約２．９％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１４８２円４２銭で算出）は約０．６倍、そして時価総額は約１１８億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）