■イスラエルが攻撃を開始した後の値動き鈍かったが情勢の一段悪化を警戒
日本郵船＜９１０１＞（東証プライム）は６月２０日、ジリジリ強含む相場となり、午前１０時過ぎに５０９５円（６０円高）まで上げ、４日ぶりの反発相場となっている。トランプ大統領が米軍によるイラン攻撃を「今後２週間以内に決定」すると伝えられたことを受け、中東情勢の一段悪化を意識して買い直す動きが出てきたとみられている。商船三井＜９１０４＞（東証プライム）も４日ぶりに値上がりし、川崎汽船＜９１０７＞（東証プライム）は２日ぶりに値上がりしている。
海運株の値動きは、イスラエルがイランを攻撃した６月１３日以降、日本郵船をはじめ総じて鈍かったが、過去、海運株はホルムズ海峡の通行回避が買い材料になるなど、中東情勢の悪化は値上がり要因になることが多かった。このため２０日は、中東情勢の一段悪化が警戒されてきたとの見方が出ている。ただ、石油株は全般に小安い相場となっており、中東情勢を巡る受け止め方にはまだ濃淡がある様子だ。（ＨＣ）（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）
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