明治、新見公立大と研究、チーズ摂取で認知症発症リスク低下を確認

■日本人高齢者の追跡調査でチーズの予防効果示す

 明治ホールディングス<2269>(東証プライム)傘下の明治は12月17日、新見公立大学などと共同で、日本の高齢者を対象とした追跡調査により、日常的にチーズを摂取する習慣が認知症発症リスクの低下と関連することを明らかにしたと発表した。日本老年学的評価研究(JAGES)のデータを用いた3年間の縦断研究で得られた成果で、研究論文は2025年10月25日、国際学術誌「Nutrients」に掲載された。

 研究では、日本の自治体に在住する65歳以上の高齢者を対象に、2019年の郵送アンケート調査と2022年の長期介護保険認定データを連結し、傾向スコアマッチングを用いて解析を実施した。解析対象は、週1回以上チーズを摂取する人と摂取しない人それぞれ3957人、計7914人で、認知症発症を指標として比較した。

■データ解析でチーズと認知症抑制の関連明らかに

 その結果、3年間の追跡期間中に認知症を発症した割合は、チーズ摂取者が3.39%、非摂取者が4.45%となり、チーズ摂取者で有意に低いことが示された。カプラン・マイヤー曲線でも累積発症率の差が確認され、コックス比例ハザードモデルによる解析では、チーズ摂取と認知症発症の抑制が有意に関連していることが明らかになった。ハザード比は0.76で、肉・魚や野菜・果物の摂取頻度を調整後も同様の傾向が確認された。

 乳製品と認知機能の関係を巡っては、これまで欧米を中心に横断研究が多く報告されてきたが、日本人高齢者を対象とした長期追跡研究は限られていた。今回の成果は、日本の食習慣や生活背景を踏まえた科学的知見として、超高齢社会における認知症予防や健康寿命の延伸に資する可能性を示すものと位置付けられる。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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