【株式市場】アジア株安など気にされ日経平均は4日ぶり反落だがマザーズ指数は4日続伸

株式

◆日経平均は2万1129円72銭(74円56銭安)、TOPIXは1554.22ポイント(7.10ポイント安)、出来高概算(東証1部)は10億5678万株

チャート14

 6月12日(水)後場の東京株式市場は、昼休み中に上海、香港株式の軟化が目立ったとされ、ファナック<6954>(東1)が値を消して始まるなど、ややダレ模様になった。日経平均は前引けの19円高に対し3円安で始まり、13時半頃には前日比で軟調に転換。その後は今週末14日の先物・オプション同時SQ算出前に特有の需給の不安定さが言われ、いつの間にか値を消して4日ぶりの反落となった。

 一方、東証2部指数は2日続伸、マザーズ指数、日経JASDAQ平均は4日続伸となった。

 後場は、キュービーネットHD<6571>(東1)が6月決算への期待などで一段とジリ高傾向を見せ、インテージHD<4326>(東1)も一段とジリ高傾向。扶桑電通<7505>(東2)は今9月期への期待再燃とされ戻り高値。レアジョブ<6096>(東マ)は日々公表銘柄の解除などが材料視されて急反発。エフティグループ<2763>(JQS)は正午に自社株買いを発表し後場一段高。

 東証1部の出来高概算は10億5678万株(前引けは5億681万株)、売買代金は1兆9169億円(同9023億円)。1部上場2141銘柄のうち、値上がり銘柄数は717(同916)銘柄、値下がり銘柄数は1329(同1118)銘柄。

 また、東証33業種別指数で値上がりした業種は10業種(前引けは14業種)となり、値上がり率上位の業種は、パルプ・紙、小売り、鉄鋼、食料品、精密機器、卸売り、水産・農林、などとなった。(HC)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■「ちきゅう」を投入、令和8年1月から2月にかけて実証  内閣府戦略的イノベーション創造プログラム…
  2. ■人工知能基本計画が始動、利活用から開発への循環促進、世界最先端のAI国家を標榜  政府は12月2…
  3. ■222社分析で売上2兆円台復帰、利益は1,435億580万円へ倍増  東京商工リサーチ(TSR)…
2026年2月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
232425262728  

ピックアップ記事

  1. ■総選挙後に本番、米・卵関連株など食料品銘柄に再評価期待  消費税減税をめぐる関連株の動向が、過去…
  2. ■円安・円高が日替わり、内外市場で一波乱二波乱の可能性  内外のマーケットが激動含みである。これが…
  3. ■地方銀行:収益改善、昨年11月の業績上方修正が寄与  昨年来高値更新銘柄の1割超を占める銀行株は…
  4. ■超短期決戦の総選挙で市場動向が政治判断に影響  いよいよ衆議院議員選挙だ。みょう27日に公示され…
  5. ■AI以外に目を向けよ、割安株に潜む上昇機会  1980年代のバブル相場では、産業構造改革で「軽薄…
  6. ■利上げと解散総選挙、日本経済の分岐点迫る  今週は、運命の1月22日、23日が控えている。1月2…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る