ベテラン投資家の脳細胞は、かなり破壊され思考停止状態となっているのではないか？もちろんこれは新型肺炎ショックで、追証売りに迫られる投資家が少なくないことが第一だろう。と同時に、これまで長く信じられていた兜町の通例が、まるで通用しないことも少なからず影響しているのに違いない。例えば今回の調整パターンである。兜町では相場の調整には、女性的な下げと男性的な下げとの２通りがあると区別されてきた。女性的な下げとは、値幅より日柄をダラダラと掛けて下げてやっと底入れするパターンである。一方、男性的な下げとは、セリングクライマックスを伴って急落、一気に底打ちするパターンである。ところが今回の新型肺炎ショックは、今年年初からもう２カ月も下値を探り、２月の最終週には日経平均株価が週間で２２４３円も急落しているのに、日柄的にも値幅的にボトムアウト感はなく泥沼化が懸念され、これまでのどの調整パターンとも異なっている。

　また、相場格言の「知ったら仕舞い」も、まったく役立たずであった。株安のカタリスト（変動誘発材料）が、新型肺炎の発生・感染拡大と判明し知った段階で悪材料は出尽くし、織り込み済みとなって底打ち反転するはずなのに、逆に知れば知るほど株価は下げに拍車を掛けた。これは、中国が、感染発生当初に報道規制を強め、ＷＨＯ（世界保健機関）は、なぜか緊急事態の宣言に躊躇し、日本では、専門家がヒトからヒトへの感染はないと見立て違いを犯し、訪日予定の習近平中国国家主席に忖度したとも一部推測されているのを裏付けるように、春節入りに際して中国人旅行客の入国を制限しなかった脇の甘さを露呈し、主要３閣僚が対策本部会合を欠席し、下船させた大型クルーズ船の日本人乗客から陽性患者が、６名も発生する失態を演じ、ついには全国一斉の学校閉鎖を要請する場当たり的な政治決断をするなどなど、危機管理能力への疑念は強まりこそすれ弱まることはなく、混乱が混乱を呼んだからだろう。

　危機意識は、一般消費者と兜町の方がよっぽど鋭敏だった。一般消費者は、ドラッグストアの陳列棚が空っぽになるほど使い捨てマスクを備蓄買いして自己防衛に走り、兜町は、新型肺炎関連株を買い進めてパンデミック（世界的大流行）懸念を先取りした。その関連株買いは、当初のマスク株、防護服株の防疫関連株買いが、テレワーク関連株、自宅学習関連株、ドラッグストア株にまで買いの手を広げるなど横展開し、足元ではキャッシュポジションを高めるべく損失覚悟の換金売りを出してショック安として、政府当局者に対して強い警告を発信した。

　ショック安がいつ収束するのか、先行きは不透明である。新型コロナウイルスを封じ込みパンデミックの感染者増加がピークアウトするのが大前提だ。これを株価面で先取りする時期は、ドラッグストアの店頭に増産要請効果でマスクが山積みされるころなのか、兜町恒例の彼岸底の春分の日なのか、東京オリンピックの中止・延期の政治決断の期限とされる５月末なのか、それとも新型コロナウイルスのワクチンや治療薬が開発され、治療法が確立されるまで待たなくてはならないのか、さまざまな相場シナリオが想定される。

　そのなかでファーストチョイスの投資スタンスは、リスクオフの換金売りでキャッシュポジションを高めることだった。セカンドチョイスは、安全資産買いの「質への逃避」で、現に米国の１０年物国債利回りは、債券買いで過去最低の利回りまで低下し、金先物価格も、足元では利益確定売りで続落したが一時は７年ぶりの高値まで買い進まれた。この国債利回りの急低下は、今年３月１７日から開催予定のＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）のＦＯＭＣ（公開市場委員会）で政策金利の引き下げに踏み込むとみられたことによる。とすればサードチョイスが浮上する。金利低下でよりバリュー（投資価値）が増す高配当銘柄へのアプローチである。折から３月期期末月入りであり、株価が下げれば逆相関で配当利回りが上昇することになり、準確定利付き投資物件の安全資産として配当権利取り余地を示唆してくれる。高配当利回りランキング上位銘柄、連続増配銘柄などがセレクト対象となる。

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