東京精密＜７７２９＞（東１）は、９３円安の２６３５円と５営業日ぶりに急反落して始まっている。前日１３日大引け後に３月期決算を発表、前２０１５年３月期業績は、今年２月の再上方修正値を上ぶれて着地し、純利益は、２００７年３月期の過去最高（８７億４１００万円）を８期ぶりに更新し、期末配当も、今年２月に続いて再々増配したが、続く今２０１６年３月期業績は、減収減益転換を予想して市場コンセンサスを下回り、配当も減配を予想したことが響き利益確定売りが先行している。

■半導体後工程製造装置に世界的な設備投資活発化の追い風

前２０１５年３月期業績は、今年２月の再上方修正値を売り上げが約２４億円、利益が約１３億円～１０億円それぞれ上回り、前々期比２０．２％増収、４１．８％経常増益、５３．５％純益増益で着地し、純利益８９億９３００万円は、過去最高を２億５２００万円上回った。半導体製造装置部門では、ハイエンドのスマートフォンの新機種の販売が好調に推移し、新興国でも急速に普及、さらにクラウドサービス進展に伴うオンラインストレージ需要の拡大などで半導体メーカーや電子部品メーカーの設備投資が積極化して、同社主力の検査工程、組立工程などの後工程製造装置の需要が増加し、計測機器部門でも、主要ユーザーの自動車業界の設備投資が世界的に活発化、受注、売り上げとも好調に伸びたことなどが上ぶれ着地要因となった。

今２０１６年３月期業績は、半導体製造装置、計測機器とも引き続き多方面にわたる設備投資ニーズをきめ細かく取り込むが、売り上げ６６０億円（前期比０．７％減）、経常利益１１８億円（同７．８％減）、純利益８５億円（同５．５％減）と予想、純利益は、市場コンセンサスを約３億円下回る。

配当は、前期期末配当を今年２月の再増配配当にさらに７円上乗せして年間５５円（前々期実績２３円）と大幅増配したが、今期は年間５２円と減配を予定している。

■２５日線で下値を確かめＰＥＲは１２倍台と売られ過ぎも示唆

株価は、今年２月の前期業績の再上方修正と再増配をテコに年初来高値２９８５円まで２８％高して２４３８円と調整、２５日移動平均線水準まで引き戻して中段固めを続けてきた。きょう１４の急反落で再度、２５日線を下抜き下値を探っているが、ＰＥＲは１２倍台、配当利回り１．９９％と実態面からは売られ過ぎも示唆しており、目先売り一巡後の切り返し展開も想定される。（本紙編集長・浅妻昭治）