今週の当特集のテーマは、海運株に出遅れ乗り損になったと焦った投資家も、鉱業株、石油株のエネルギー株に早めに先乗りしてみるのも一法となるかもしれない。

■原油価格の動向次第では四半期決算発表のたびに業績上ぶれも

　ＩＮＰＥＸの業績上方修正は、原油（ブレント）価格を期初想定の年間１バレル＝５３ドルから１バレル＝６０．３ドルに引き上げたことによる。ところがそのブレント原油は、足元の２５日にはさらに１バレル＝７６．１２ドルとさらに上昇しているのである。このブレント原油の動向次第では、第２四半期、第３四半期と四半期決算の発表のたびに業績の再上方修正、再々上方修正の可能性を強めることになる。バンク・オブ・アメリカは、６月２０日付けのリポートで２０２２年にブレント原油は１バレル＝１００ドル、米国のＷＴＩ価格は１バレル＝９５ドルに上昇すると予想しており、業績の再三の上方修正期待も強まる方向にある。

　同業他社も期初の今期想定価格を例えばドバイ原油で１バレル＝６０ドル、原油価格（ＣＩＦ価格）で６０ドルなどとしているが、足元では今年５月平均でドバイ原油は６５ドル台、ＷＴＩ価格も７４ドルとなっており、ＩＮＰＥＸに追随する可能性がある。鉱業株では、希少の国内産ガス会社のＫ＆Ｏエナジーグループ＜１６６３＞（東１）のほか、連結子会社の権益譲渡損失で連続純益赤字予想の石油資源開発＜１６６２＞（東１）も赤字縮小が期待され、石油株では、富士石油＜５０１７＞（東１）、出光興産＜５０１９＞（東１）、ＥＮＥＯＳホールディングス＜５０２０＞（東１）、コスモエネルギーホールディングス＜５０２１＞（東１）などをマークするところである。

■資源株の常連の大手商社株に加え燃料商社株も戦列化

　資源関連株では、定番銘柄の大手総合商社株も外せない。伊藤忠商事＜８００１＞（東１）、丸紅＜８００２＞（東１）、三井物産＜８０３１＞（東１）、住友商事＜８０５３＞（東１）、三菱商事＜８０５８＞（東１）は、米国の著名投資家のウオーレン・バフェット氏のその後の動静も気になるところである。

　また燃料商社株の富士興産＜５００９＞（東１）、カメイ＜８０３７＞（東１）、三愛石油＜８０９７＞（東１）、ミツウロコグループホールディングス＜８１３１＞（東１）、シナネンホールディングス＜８１３２＞（東１）、伊藤忠エネクス＜８１３３＞（東１）なども、小型割安株特性を発揮してくれそうで、戦列化を期待したい。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）