■前期は逆境でも想定を大幅に上回る決算となり「底力」見せつける

山下医科器械＜３０２２＞（東１）は１８００円前後で下値固めの展開となっており、２９日は１７７７円（１８円高）と堅調に推移した。２０１６年５月期の予想１株利益１４３．６円でのＰＥＲは１２倍台になり、類似銘柄として、たとえば中四国が地盤のカワニシホールディングス（２６８９）の同２５倍前後と比べて割安。ＰＢＲも０．７倍台になり、１５年５月期末の１株純資産２３０２．２円に対して評価不足が目立っている。

九州地区で最大手の医療機器専門商社。前期・１５年５月期の業績は減収減益だったものの、売上高が当初予想の約４６３億円を９％近く上回る５０３．１億円となり、営業利益も当初予想の２．３億円を大きく上回る５．４億円となった。売上高は２期続けて創業以来初となる５００億円台を維持。競争激化などの中で全体に「底力」を感じさせる決算となった。

さる７月１４日付けでは３ヵ年の中期経営計画（１６年５月期～１８年５月期）を発表した。前回の中期計画で達成した売上高５００億円乗せ、かつ最高益などの成果を踏まえ、新たなパナソニックヘルスケアとの合弁会社メディコムネットワークス九州（出資比率はパナソニックヘルスケア５１％、山下医科器械４９％）の活動開始や、建設中の新物流センター（長崎県諫早市）が１６年秋に稼働する予定であることなどが寄与し、計画の最終年度である１５年５月期には連結売上高５８０億円（１５年５月期比１５．３％増）、経常利益８．５億円（同じく３８．０％増）を計画する。

パナソニックヘルスケアとの合弁会社では、医療ＩＴ分野におけるシェア拡大などに向けた活動がより機動的に展開できるようになる見込みだ。また、新物流センターの稼働後は、現在の佐賀県鳥栖市のセンターとともに２カ所体制になり、配送の迅速化などに加えて安定した物流体制や災害時のバックアップ体制なども強化される。基盤事業の強化とともに、新規事業の創出に向けては、医療の世界が入院医療中心型から在宅医療や予防医療、介護サービスなどの分野に拡大する潮流を見据え、周辺事業への積極的な取り組みなどを推進する方針だ。

１６年５月期は、こうした積極投資にかかわる先行費用や人材の積極採用などにより、連結営業利益、経常利益の見通しを前期比２．５％減としたが、売上高は２．９％増の５１７．７億円を見込み、純利益も２．１％増加する３．７億円を見込む。配当は期末に４４円の見込み（前期比１円増配）とし、配当性向は３１％。中期計画では、配当性向３０％台を維持しながら「前期は３２％だった自己資本比率の向上を図る方針」（山下尚登社長）とした。