トーホー＜８１４２＞（東証プライム）は、前日５日に３２円安の１６５２円と３営業日続落して引け、取引時間中には昨年１２月２３日につけた直近安値１６４１円にほぼ顔合わせした。同社株は、昨年１２月１２日に今２０２３年１月期第３四半期（２０２１年２月期～１０月期、３Ｑ）決算の開示とともに１月期通期業績の３回目の上方修正を発表し、材料出尽くし感から利益確定売りが優勢となっている。ただ３年ぶりの行動制限のない年末年始、正月休みを迎え各地の観光地や飲食店で客足が戻ってきており、業務用食品卸の最大手としてウイズ・コロナ関連株の一角として再人気化も見込まれ突っ込み買いも一考余地がありそうだ。食品スーパー子会社を売却することに伴い、株主優待制度を見直し期末に向け新たな株主還元策を催促する動きも想定範囲内となる。

■ホテル、飲食店の客足が戻って業務用食品卸売業が好調推移

同社の今１月期業績は、昨年６月、９月、１２月と合計３回上方修正されてＶ字回復し、このうち昨年６月には業績再上方修正とともに今期配当を期初予想の年間５円（前期実績５円）から２０円に増配した。新型コロナウイルス感染症の感染拡大で落ち込んでいたホテル、商業施設、外食産業向けの需要が、昨年３月のまん防止等重点措置の解除や同１０月の全国旅行支援キャンペーンなどにより大きく回復したことが要因となっている。今１月期業績は、売り上げ２１２０億円（前期比１２．４％増）、営業利益２９億円（前期は４億４６００万円の赤字）、経常利益３１億円（同１億７８００万円の黒字）、純利益１４億円（同３億３５００万円の黒字）とＶ字回復を見込み、売り上げは３回の上方修正を経て期初予想より１２０億円、営業利益は２４億円、経常利益は２４億５０００万円、純利益は１３億円それぞれ上ぶれる。

なお同社は、昨年１０月に食品卸売事業に経営資源を集中するために、連結子会社の食品スーパー事業を展開するトーホーストアの株式譲渡で基本合意し、今年２月～３月に同子会社株式を売却予定である。同社の株主優待制度では、同子会社の店舗での買い物券の贈呈が含まれ、この適用期限は今年６月末までとされているが、子会社売却後の優待制度の代替策も期待される。３回も業績を上方修正し、中期的に連結配当性向４０％を目指す配当政策からも期末に向け配当の再増配を催促する動きも出てきそうである。

■ＰＢＲは０．８倍と割り負け昨年来高値奪回から２０２１年３月高値を目指す

株価は、１回目の今期業績の上方修正では１４６３円、２回目の上方修正では１６２６円と右肩上がりの２５日移動平均線がサポートされてそれぞれ上値を伸ばし、今期３Ｑ決算発表を先取りして昨年来高値１８７０円まで買われたが、業績再々上方修正とともに材料出尽くし感を強めて１６４１円と調整、いったん１７６１円と小戻したものの底値確認の動きを続けている。ＰＥＲは１２．６倍と東証プライム市場の全銘柄平均並みだが、ＰＢＲは０．８９倍と割り負けており、まず昨年来高値１８７０円を奪回し弾みをつけ２０２１年３月高値１９８０円を目指そう。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）