自己株式取得の株高先行順位効果を大きくアピールするキー銘柄は、もしかしたら大日本印刷＜７９１２＞（東証プライム）とも考えられる。同社株は、今年３月９日に自己株式取得（取得上限４０００万株、取得総額１０００億円）と自己株式消却、中期経営計画を発表し、中期経営計画ではＲＯＥ（株主資本利益率）１０％とＰＢＲ１・０倍超、自己株式取得ではさらに２０００億円の上乗せを目標とており、これは今年２月に同社大株主に浮上した物言う株主への一発回答との見方も強い。

　株価は、今年１月の昨年来安値２４９７円から窓を開ける三段上げで上場来高値４１６０円まで約７割高し、金融システム不安による世界同時株安のなか３５６０円まで急落し２５日移動平均線を出没し下値を確かめているが、今年６月の定時株主総会へ向け期末の需給思惑が高まるようなら、自己株式取得株の株高効果期待へ広く波及する可能性もある。同社の動向を横目で睨みながら、取得総額の大きな自己株式取得銘柄、発行済み株式総数に占める取得比率の高い小型自己株式取得株などをマークしたい。

■取得総額上位銘柄は業績上方修正、増配も並行し下値硬直性

　今年年初から自己株式取得を発表した銘柄のうち、取得総額がもっとも大きいのは三井物産＜８０３１＞（東証プライム）である。同社は、昨年１１月に自己株式取得を発表したが、それを今年２月に変更し、取得総額を１４００億円から２４００億円へ、取得株式数を６０００万株から８０００万株に上方修正した。同時に業績の再上方修正、再増配も打ち出した。次いで取得総額の大きいのが、１０００億円の三菱商事＜８０５８＞（東証プライム）、大日本印刷、７００億円のホンダ＜７２６７＞（東証プライム）、６００億円の出光興産＜５０１９＞（東証プライム）、５００億円のアステラス製薬＜４５０３＞（東証プライム）、ＡＧＣ＜５２０１＞（東証プライム）、日東電工＜６９８８＞（東証プライム）、住友商事＜８０５３＞（東証プライム）、さらに４００億円で積水ハウス＜１９２８＞（東証プライム）、シチズン時計＜７７６２＞（東証プライム）が並んでベスト１０にランクインする。

　大手商社株は、伊藤忠商事＜８００１＞（東証プライム）も取得総額２５０億円で自己株式取得を発表しており、資源価格の下落などがアゲインストになるが、増配による期末の配当権利取りの再燃によるリバウンド期待も下値固め要因となる。また出光興産、日東電工、ホンダの３社は、今期業績の下方修正とのバーターとしての自己株式取得で、株価下ぶれへ抵抗力を示した経緯もあり、再度の下値固め材料として意識されそうだ。

■取得比率トップ７銘柄は低ＰＥＲ・ＰＢＲ放置が目立ちリバウンド期待

　自己株式取得の発行済み株式総数に占める取得比率の高い小型株は、大株主の保有株売却を受けて立会外買付取引の取得比率が２８．０２％となったティビィシィ・スキヤツト＜３９７４＞（東証スタンダード）以下、２５．６１％のシチズン時計、１６．００％のＡＬｉＮＫインターネット＜７０７７＞（東証グロース）、１５．０５％の大日本印刷、１３．５７％のアドウェイズ＜２４８９＞（東証プライム）、１２．６８％のピクスタ＜３４１６＞（東証グロース）、１１．９９％の電気興業＜６７０６＞（東証プライム）と続いてベスト７となる。

　このうち電気興業は、業績の下方修正・赤字転落とのバーターとしての自己株式取得だが、今３月期業績と配当を２回上方修正したシチズン時計のほかティビシー、ＡＬｉＮＫ、大日本印刷、ピクスタなどは低ＰＥＲ・ＰＢＲ水準に位置しており、下値からのリバウンド期待をサポートしよう。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）