新技術で鳥インフルエンザ検査時間半減の新手法確立、農研機構とタカラバイオが共同開発

■誤操作リスク低減と検査時間最大150分短縮を実現

 農研機構とタカラバイオ<4974>(東証プライム)は10月4日、高病原性鳥インフルエンザウイルスの遺伝子検査について、新たなマルチプレックスリアルタイムRT-PCR法を開発したと発表。この検査法は、現行の検査と同等の特異性と検出感度を備えつつ、複数の遺伝子検査を一度に実施できるため、検査者の操作を半減し、誤操作のリスクを減らすことが可能。また、判定に要する時間を最大約150分短縮できる。

 この新検査法は、現在使用されているリアルタイムRT-PCR法よりも迅速かつ省力的な遺伝子検査を可能にする。従来は検査対象の遺伝子ごとに4種類の試薬を使って2枚のプレートで反応させていたが、本法では2種類の試薬を使って1枚のプレート上で検査が可能となる。これにより、検査者の操作が半減し、誤操作のリスクを減らすとともに判定時間を短縮できる。

 本検査法は、国が定める特定家畜伝染病防疫指針に基づく遺伝子検査法の一つとして、国や都道府県の病性鑑定施設等での利用が期待される。また、検査の迅速化や省力化への貢献が見込まれる。タカラバイオは、この検査法に対応した検査試薬(研究用)を2024年10月4日から発売する予定。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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